決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 62,672.17億円 | 57,295.22億円 | +9.4% | 130,000.00億円 | 48.2% |
| 営業利益 | 10,988.28億円 | 7,689.29億円 | +42.9% | 18,700.00億円 | 58.8% |
| 税引前利益 | 11,006.45億円 | 7,983.62億円 | +37.9% | 18,600.00億円 | 59.2% |
| 純利益 | 7,917.64億円 | 5,704.52億円 | +38.8% | 13,300.00億円 | 59.5% |
| EPS | 134.89円 | 95.09円 | +41.9% | 非開示 | 算定対象外 |
前年同期は今回の短信の比較欄に基づく累計値。金額は開示単位から億円に換算し、増減率は会社開示値を優先した。中間・四半期の実績を単独四半期の数字とは扱わない。
セグメント
| 事業・区分 | 外部売上高 | 前年同期売上高 | セグメント営業損益 |
|---|---|---|---|
| ゲーム＆ネットワークサービス | 21,039.01億円 | 19,832.42億円 | 4,220.74億円 |
| 音楽 | 11,501.34億円 | 9,913.62億円 | 2,286.38億円 |
| 映画 | 8,218.06億円 | 6,695.02億円 | 1,173.63億円 |
| エンタテインメント・テクノロジー＆サービス | 10,913.67億円 | 10,694.04億円 | 1,067.46億円 |
| イメージング＆センシング・ソリューション | 10,494.17億円 | 9,716.47億円 | 2,768.36億円 |
| その他 | 412.21億円 | 357.94億円 | -351.54億円 |
売上は外部顧客向けで、全社共通売上93.71億円は表に含めない。部門の営業利益には持分法投資損益を含む。金融事業は継続事業の比較から除外している。
財務安全性
総資産は166,677.15億円、純資産は90,035.58億円。親会社所有者帰属持分比率は51.3％だった。今回の短信にはキャッシュ・フロー計算書の金額を掲載していない。営業利益だけで資金回収の状況までは判断できない。 流動比率や有利子負債の比較はここでは算定していない。
定量評価
| 指標 | 直近実績・扱い | 判断の範囲 |
|---|---|---|
| EPS成長率 | +41.9% | EPS 95.09円から134.89円への変化 |
| ROIC | 今回の短信に直接記載なし | 税率・投下資本の統一前提がそろわないため独自推計は行わない |
| PER推移 | 算定保留 | 同時点の株価と過去レンジを照合していない |
| 営業利益率 | 17.5% | 累計営業利益を売上高で除した値 |
営業利益率とEPSは同じ意味ではない。ソニーグループのEPS134.89円には営業外損益や税負担、株式数の影響も入るため、営業利益10,988.28億円の変化と照合する。
ポジティブ要因
ゲーム＆ネットワークサービスの利益
ゲーム＆ネットワークサービスのセグメント営業損益は4,220.74億円。前年同期は2,683.11億円であった。他部門の損失や全社費用を差し引いた全社採算とは分けて見る。
イメージング＆センシング・ソリューションの利益
イメージング＆センシング・ソリューションのセグメント営業損益は2,768.36億円。前年同期は1,925.18億円であった。他部門の損失や全社費用を差し引いた全社採算とは分けて見る。
開示された資本水準
総資産166,677.15億円に対し、純資産は90,035.58億円。親会社所有者帰属持分比率は51.3％だった。比率だけで投資資金や配当の余力が決まるわけではない。
リスク要因
事業ごとの回復の差
売上高6兆2,672.17億円、営業利益1兆988.28億円。親会社帰属利益は7,917.64億円であり、中間純利益8,068.60億円とは区別する。前年の金融事業は非継続事業として組み替え、比較欄も継続事業の数値を使用している。
会社計画の読み方
ゲーム、音楽、映画、半導体などの部門採算を追う。金融分離による範囲変更と事業の実際の伸びを区別し、通期営業利益予想1兆8,700億円への進捗を見る。
配当と利益の関係
配当額は今回の短信の開示範囲に基づく。 配当の予想は確定した支払いではなく、業績と資金需要によって変わり得る。
業界動向との関連
ゲーム＆ネットワークサービス、音楽、映画、エンタテインメント・テクノロジー＆サービス、イメージング＆センシング・ソリューション、その他を展開する。 今回は同社の前年同期と同じ区分で比較した。他社と比べる場合も、決算月、連結範囲、部門利益の定義を合わせる必要がある。今回の増減だけから業界全体の成長率や市場シェアの変化は判断できない。
株価への示唆
会社予想EPSは非開示。株価と同時点の市場予想を照合していないため、割安・割高や理論株価の結論は置かない。ソニーグループが会社計画に沿った利益を確保し、資金回収も伴えば評価材料になる。採算や回収が弱まる場合には、計画達成への慎重な見方が残る。
今期の総括
ソニーグループ（6758）の2027年3月期第2四半期（中間期）決算は、売上高62,672.17億円（+9.4%）、営業利益10,988.28億円（+42.9%）だった。 前年の金融事業は非継続事業として組み替え、比較欄も継続事業の数値を使用している。利益額の増減と、その利益がどの部門・会計項目から生じたかを分けて捉える決算である。
来期見通し
以下は今期の会社計画であり、来期の業績を示すものではない。
会社が示した通期予想は売上高130,000.00億円、営業利益18,700.00億円、純利益13,300.00億円、EPS非開示。第2四半期までの累計値と通期計画を比べている。予想修正の有無と達成可能性は別の論点であり、進捗率は季節性や下期費用を調整した値ではない。
総合判断
総合判断は中立。営業利益42.9％増、金融分離後の継続事業で比較という結果に対し、次の焦点は会社計画の利益確保と資金回収である。配当額は今回の短信の開示範囲に基づく。
出典
- ソニーグループ 公式IR：2027年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔IFRS〕（連結）、2026年11月5日公表。