決算サマリー

項目2026年3月期実績前期比2027年3月期予想予想前期比進捗率
売上高241.59億円+7.5%270.00億円+11.8%該当なし
営業利益29.40億円-10.5%33.00億円+12.2%該当なし
経常利益31.47億円-11.0%35.00億円+11.2%該当なし
純利益20.30億円-9.4%22.00億円+8.3%該当なし
EPS269.58円-7.8%292.06円-該当なし
年間配当130円横ばい130円横ばい該当なし

通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。今期は増収減益、来期は2桁増収増益を見込む構図です。

定量評価

指標2026年3月期2025年3月期見方
EPS269.58円292.41円利益減により低下。
ROE8.5%9.7%資本効率はやや低下。
ROA8.8%10.6%総資産に対する利益効率も低下。
売上高営業利益率12.2%14.6%2桁維持だが採算は悪化。
自己資本比率65.8%67.8%低下したが高水準。

営業利益率は14.6%から12.2%へ低下しました。それでも2桁台を維持しており、事業の収益性自体はなお高い水準です。

ポジティブ要因

売上高は7.5%増

売上高は241.59億円で前期比7.5%増となりました。電解水素水整水器や医療関連事業など、主力領域の需要拡大がトップラインを支えています。

財務基盤は堅い

総資産360.67億円、純資産254.81億円、自己資本比率65.8%です。前期比ではやや低下したものの、財務安全性は高い水準を維持しています。

配当130円を維持

年間配当は130円で据え置き、2027年3月期も130円を予想しています。配当性向は48.2%、来期予想では44.5%であり、利益水準に対して一定の余裕があります。

リスク要因

増収でも利益率が低下

営業利益は29.40億円で10.5%減、営業利益率は12.2%へ低下しました。販売費、広告宣伝費、研究開発費、人件費、事業拡大投資などが利益率を押し下げた可能性があります。

キャッシュ残高は減少

現金及び現金同等物の期末残高は137.09億円で、前期の153.94億円から減少しました。営業CFはプラスですが、投資CFと財務CFのマイナスが現金残高を押し下げています。

ROE・ROAの低下

ROEは9.7%から8.5%、ROAは10.6%から8.8%へ低下しました。売上成長を資本効率や利益率の改善につなげられるかが今後の課題です。

財務安全性

財務安全性では、総資産360.67億円、純資産254.81億円、自己資本比率65.8%を確認します。1株当たり純資産は3,193.56円で、前期の3,125.80円から増加しました。

キャッシュ・フローは営業CF28.51億円、投資CF-20.74億円、財務CF-24.11億円、現金及び現金同等物の期末残高137.09億円です。営業CFは前期の26.75億円から増加しましたが、投資と株主還元などにより現金残高は減少しています。

業界動向との関連

日本トリムは電解水素水整水器を中心としたヘルスケア関連企業であり、健康志向、予防医療、家庭用機器需要の影響を受けます。また、医療関連事業の拡大も中長期成長テーマです。

健康・医療関連市場は構造的に需要が見込める一方、販売チャネル、広告宣伝、研究開発、規制対応などのコストも重要になります。売上成長と利益率維持の両立が今後の焦点です。

株価への示唆

株価への示唆は中立です。増収、2桁営業利益率、高自己資本比率、130円配当維持は評価材料です。一方で、営業利益・経常利益・純利益がそろって減益となり、ROEとROAも低下しました。

2027年3月期は売上高11.8%増、営業利益12.2%増を見込んでいます。市場は、今期の利益率低下が一時的か、来期予想どおり収益性を戻せるかを重視すると考えられます。

今期の総括

2026年3月期は、売上高241.59億円で7.5%増となった一方、営業利益29.40億円、純利益20.30億円と減益でした。売上高営業利益率は12.2%と高水準ながら、前期の14.6%からは低下しています。

財務面では自己資本比率65.8%を維持し、配当も130円を継続しました。増収基調は保っているものの、利益率改善が次の課題です。

来期見通し

2027年3月期の会社予想は、売上高270.00億円、営業利益33.00億円、経常利益35.00億円、純利益22.00億円、EPS292.06円です。売上高は11.8%増、営業利益は12.2%増、純利益は8.3%増を見込んでいます。

年間配当予想は130円で、配当性向予想は44.5%です。来期は2桁増収増益を実現しながら、安定配当を維持する計画です。

総合判断

総合判断は中立である。売上成長、高い営業利益率、高財務体質、安定配当は評価できます。一方で、今期は利益率が低下し、ROE・ROAも下がりました。

来期は2桁増収増益を見込んでおり、評価の分岐点は「売上成長を利益率回復につなげられるか」です。電解水素水事業と医療関連事業の拡大、広告宣伝・投資負担、キャッシュ創出を継続確認したい局面です。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、日本トリム、開示日: 2026-05-13