決算サマリー

売上高は181,178百万円で前期比1.1%減、営業利益は6,080百万円で同23.2%減、経常利益は5,579百万円で同23.8%減、親会社株主に帰属する当期純利益は5,009百万円で同2.4%減でした。営業利益率は3.4%です。

2027年3月期会社予想は、売上高225,000百万円、営業利益8,800百万円、経常利益7,500百万円、親会社株主に帰属する当期純利益5,700百万円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。

定量評価

EPSは2026年3月期実績で266.14円、2027年3月期会社予想で302.77円です。予想EPSは実績比で約13.8%増です。

2026年5月11日終値4,285円を用いると、予想PERは約14.2倍です。ROICは決算短信の開示情報だけでは算定不可です。ROEは7.5%、自己資本比率は41.4%でした。

ポジティブ要因

今期は減益でしたが、来期は売上高24.2%増、営業利益44.7%増を見込んでおり、電子部品やケミカルなどの需要回復を前提にした計画です。

営業キャッシュ・フローは10,273百万円のプラスで、年間配当は200円、来期予想は220円です。2026年5月11日終値に対する予想配当利回りは約5.1%です。

リスク要因

今期の営業利益は23.2%減で、電子部品や電子・電気機器の一部で需要低迷や在庫調整が続きました。来期計画は回復前提が強く、需要回復が遅れる場合は利益計画に影響します。

エレクトロニクス業界は半導体、車載、産業機器、データセンター投資の影響を受けます。当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。

財務安全性

総資産164,968百万円、純資産69,670百万円、自己資本比率41.4%です。現金及び現金同等物は18,749百万円でした。

自己資本比率は前期の50.3%から低下しています。営業キャッシュ・フローは黒字ですが、投資キャッシュ・フローは17,533百万円のマイナスで、成長投資やM&Aの影響を確認したいところです。

業界動向との関連

生成AI関連投資やデータセンター需要は電子部品市場の支えになります。一方、車載・産業機器向けの在庫調整、民生機器の収益圧迫、地政学リスクにより、市況は二極化しています。

株価への示唆

予想PER約14.2倍、予想配当利回り約5.1%です。来期の回復計画が進む場合は評価材料になりますが、足元は営業減益であり、回復の初速を確認する必要があります。

株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。

今期の総括

今期は営業減益で、電子部品や装置関連の需要鈍化が響きました。一方で、ケミカル事業の改善や来期回復計画は支えになります。

来期見通し

来期は大幅な増収増益を見込んでいます。会社予想は外部環境により変動する可能性がありますが、車載・産業機器・データセンター関連需要の回復が焦点です。

総合判断

総合判断は中立である。来期回復計画と配当利回りは評価できますが、今期営業減益と市況循環リスクを踏まえると、需要回復の確認が必要です。

出典

会社開示資料「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」。補足市場データはStooqを参照、終値日は2026年5月11日。