決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高198.46億円200.34億円-0.9%200億円該当なし
営業利益-1.21億円-1.99億円赤字縮小2.50億円該当なし
経常利益-1.14億円-1.43億円赤字縮小2.50億円該当なし
純利益1.13億円-1.87億円黒字転換1.75億円該当なし
EPS5.50円-9.04円黒字転換8.44円該当なし

通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。前年比が非開示の場合は、決算短信側で前年実績または増減率が示されていないことを意味します。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率黒字転換当期EPS5.50円、前年同期EPS-9.04円EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
ROE2.4%決算短信の収益性指標自己資本に対する利益効率を確認する材料です。
ROIC直接記載なし営業利益・総資産など投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。
PER推移市場データ未反映過去レンジとの比較は未実施株価評価では別途市場データの確認が必要です。

営業利益率は-0.6%、総資産経常利益率は-1.6%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

訂正開示の確認

2026年6月1日に、同社は「2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正を開示しました。訂正理由は、当期における一部の売上原価および販売費及び一般管理費について、計上時期などを再精査した結果、費用の追加計上が必要になったためです。

訂正後は、営業利益が-1.17億円から-1.21億円へ、経常利益が-0.97億円から-1.14億円へ、親会社株主に帰属する当期純利益が1.70億円から1.13億円へ、EPSが8.21円から5.50円へ下方修正されています。売上高198.46億円に変更はありません。

財政状態では、総資産が71.25億円から71.63億円へ、純資産が50.44億円から49.89億円へ、自己資本比率が67.1%から66.0%へ修正されました。営業CF、投資CF、財務CF、現金及び現金同等物の期末残高は、記事で確認している範囲では従来の読み方から大きく変わりません。

ポジティブ要因

営業利益の変化

営業利益は-1.21億円、前年同期の-1.99億円から赤字幅は縮小しました。ただし、訂正で費用が追加計上されており、当初開示より採算改善の見え方はやや弱くなっています。

売上規模の確認

売上高は198.46億円、前年比は-0.9%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。

財務基盤

自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は66.0%、純資産は49.89億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。

リスク要因

利益率とキャッシュのずれ

営業キャッシュ・フローは-2.41億円です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。

需要・コスト前提の変動

次期または通期予想は売上高200億円、営業利益2.50億円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。需要、為替、原材料費、人件費、案件進捗の変化には注意が必要です。

市場評価の変動可能性

株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。

財務安全性

財務安全性では、総資産71.63億円、純資産49.89億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率66.0%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-2.41億円、投資CF7.71億円、財務CF-0.31億円、現金及び現金同等物の期末残高21.49億円です。

業界動向との関連

業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。

株価への示唆

株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。

今期の総括

今期は訂正後ベースで売上高198.46億円(-0.9%)、営業利益-1.21億円、親会社株主に帰属する当期純利益1.13億円という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて確認することが重要です。今回は費用の追加計上で営業損益と純利益が下方修正されており、本業の収益力とは異なる要因が含まれていないかを確認する必要があります。

来期見通し

来期または通期見通しでは、売上高200億円、営業利益2.50億円、経常利益2.50億円、純利益1.75億円、EPS8.44円が示されています。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。増収増益計画であっても、需要、為替、コスト、投資負担が変われば達成難易度は変わります。

総合判断

総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高198.46億円、営業利益-1.21億円、純利益1.13億円という訂正後の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。赤字幅縮小と最終黒字化は確認できますが、費用追加計上後も営業赤字が残るため、次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERに加え、費用計上の管理精度を確認したいところです。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」、レダックス、開示日: 2026-05-13
  • 「(訂正・数値データ訂正)『2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)』の一部訂正について」、レダックス、開示日: 2026-06-01