A&Dホロンホールディングス(7745)の2027年3月期中間期半導体案件の計上減で営業減益、計測・医療は増益。半導体の受注改善がいつ検収・売上へ変わるかを確認する2027年3月期中間期|2026年11月6日開示A&Dホロンホールディングス(7745)半導体案件の計上減で営業減益、計測・医療は増益売上高301.72億円営業利益21.78億円EPS60.84円半導体の受注改善がいつ検収・売上へ変わるかを確認するkabutrack.com

決算サマリー

項目 当期実績 前年同期 増減率 通期会社予想 進捗率
売上高 301.72億円 303.81億円 -0.7% 700.00億円 43.1%
営業利益 21.78億円 31.56億円 -31.0% 80.00億円 27.2%
経常利益 22.73億円 33.30億円 -31.7% 82.00億円 27.7%
純利益 16.66億円 17.04億円 -2.2% 55.00億円 30.3%
EPS 60.84円 62.25円 -2.3% 200.82円 ―

短信表紙は百万円表示、本文の金額は億円へ換算。CFと事業別表は各原表の単位を確認して換算した。増減率は会社開示を基本とし、EPSなどの計算値は表示額からの概算。進捗率は累計実績を通期予想で割った単純計算で、季節性や下期の費用を織り込んだ予測ではない。EPSの進捗率は示さない。

セグメント

事業・区分 当期売上 前年売上 増減率 当期利益 前年利益
半導体関連 12.79億円 比較値なし ― -6.75億円 15.70億円
計測・計量機器 149.25億円 比較値なし ― 10.27億円 比較値なし
医療・健康機器 139.67億円 比較値なし ― 29.09億円 比較値なし

事業別の外部顧客売上と調整前の利益。利益調整額マイナス10.83億円を経て全社営業利益21.78億円となる。百万円単位の端数差がある。

財務安全性

総資産764.12億円、純資産・資本合計501.90億円。自己資本比率・親会社帰属持分比率は65.6%。資産評価や利益の蓄積を含む資本の厚さと、営業活動の資金収支は分けて確認する。

当該期の営業・投資CFをそろえた評価は示さない。現金預金残高の増減だけで営業CFや投資余力を判断せず、次の資金収支開示で確認する。

定量評価

EPSは当期60.84円、前年同期62.25円。増減率は-2.3%。利益総額に加えて期中平均株式数も影響する。営業利益率は7.2%、前年は10.4%。増収の大きさだけでなく、売上に対して残る利益を比較する。

単独四半期の比較では、7〜9月の売上157.90億円・営業利益15.56億円に対し、その前の4〜6月は売上143.82億円・営業利益6.22億円。累計開示の差額から求めた概数で、独立した会社予想ではない。前年同期比と異なり季節性や納入時期の影響があるため、連続的な伸びとは断定しない。

2026-09-30時点の発行済株式数は27,845,208株、自己株式は456,347株。期中平均株式数は27,387,295株で、EPSはこの平均株式数を基にした実績。期末株式数と期中平均は基準が異なるため、期末株式数でEPSを再計算しない。

指標 確認範囲
EPSの前年同期比較 -2.3%
ROIC 投下資本・税率の仮定を置いた推計は行っていない
PER推移 同時点の株価と過去レンジの比較は行っていない

会社の通期営業利益予想80.00億円に対し、累計実績との差額は58.22億円。これは会社予想から実績を引いた計算で、残る期間の独立した会社予想ではない。

ポジティブ要因

計測・計量機器は売上149.25億円で最も大きい。同区分の利益は10.27億円。半導体関連の利益-6.75億円も合わせ、売上規模と利益貢献を分けて読む。 売上301.72億円に対して、営業利益21.78億円を確保した。

リスク要因

半導体の受注改善がいつ検収・売上へ変わるかを確認する。米国関税還付と為替の利益効果、買収した事業の継続利益を分け、需要回復期待だけで下期の計画達成を判断しない。

業界動向との関連

A&Dホロンホールディングスでは、半導体関連で売上計上する案件が限られ、固定費を吸収できず赤字化した。事業別の売上と採算が同じ方向に動くかが、精密機器という業種全体の印象よりも今回の数字を理解する手掛かりになる。

株価への示唆

A&Dホロンホールディングスの決算を評価する際は、当期の営業利益21.78億円から、通期予想80.00億円へつながる受注・販売・採算の条件を確かめる。営業利益21.78億円と純利益16.66億円だけでは、当該期の資金収支を判定できない。業績の改善が確認できても、発表前の期待や価格に織り込まれていれば、株価が同じ方向に動くとは限らない。

今期の総括

半導体案件の計上減で営業減益、計測・医療は増益。営業利益21.78億円と純利益16.66億円だけでは、当該期の資金収支を判定できない。

来期見通し

通期会社予想は売上高700.00億円、営業利益80.00億円、純利益55.00億円、EPS200.82円。会社予想と実績を分け、進捗の高低だけで上振れ・下振れを断定しない。 配当の会社開示は、期末予想 30.00円、年間予想 60.00円、中間実績 30.00円。実績と予想を区別し、株式分割がある場合は1株額の基準日も合わせる。会社予想

総合判断

中立。半導体の受注改善がいつ検収・売上へ変わるかを確認する。新規子会社に伴う負ののれん発生益も最終利益に含まれる。

出典