決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 59.83億円 | 80.06億円 | -25.3% | 99.15億円 | 60.3% |
| 営業利益 | -1.90億円 | 0.94億円 | -302.128% | -3.39億円 | 56.0% |
| 経常利益 | -2.79億円 | 0.38億円 | -834.211% | -5.20億円 | 53.7% |
| 純利益 | -2.03億円 | 0.22億円 | -1022.73% | -5.26億円 | 38.6% |
| EPS | -142.9円 | 16.62円 | -959.807% | -369.71円 | 38.7% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -959.807% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は非開示、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は-1.90億円、前年比は-302.128%です。増益の場合は本業の採算改善が示唆されますが、減益の場合はコストや販売環境を追加確認する必要があります。
売上規模の確認
売上高は59.83億円、前年比は-25.3%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は19.1%、純資産は10.87億円です。財務安全性を判断する際は、利益水準だけでなく資本の厚みも確認します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高99.15億円、営業利益-3.39億円です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗の変化には注意が必要です。
市場評価の変動可能性
株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。
財務安全性
財務安全性では、総資産56.88億円、純資産10.87億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率19.1%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
業界動向との関連
業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。
株価への示唆
株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高59.83億円（-25.3%）、営業利益-1.90億円、親会社株主に帰属する当期純利益-2.03億円という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて確認することが重要です。本業の収益力とは異なる要因が含まれていないかを確認する必要があります。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高99.15億円、営業利益-3.39億円、経常利益-5.20億円、純利益-5.26億円、EPS-369.71円が示されています。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。増収増益計画であっても、販売数量、為替、コスト、投資負担が変われば達成難易度は変わります。
総合判断
総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高59.83億円、営業利益-1.90億円、純利益-2.03億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、EPS、ROIC、PERの追加確認が焦点になります。
訂正開示の反映
ヤマトモビＭｆｇは2026-06-26に「（訂正・数値データ訂正）「2026年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について」を開示したため、この記事は訂正後の内容を反映しています。
訂正理由は、2025 年 11 月 17 日に公表いたしました 2026 年 3 月期第2四半期（中間期）決算短信につきまして、 投資有価証券と関係会社株式において、集計の誤りがありました。これに伴い、決算短信の一部を訂正するもの であります。
| 訂正箇所 | 訂正前 | 訂正後 |
|---|---|---|
| <添付資料 3 ページ> | （キャッシュ・フローの状況） 当中間連結会計期間における現金及び現金同等物の中間期末残高は、前連結会計年度末から6億 97 百万円減少し、13 億5百万円となりました。 営業活動の結果支出した資金は、2億 69 百万円（前年同期に営業活動の結果得られた資金は、4億 64 百万円）とな りました。これは主に、売上債権の減少4億 77 百万円、仕入債務の減少1億 31 百万円、棚卸資産の増加2億 51 百万円 によるものです。 | （キャッシュ・フローの状況） 当中間連結会計期間における現金及び現金同等物の中間期末残高は、前連結会計年度末から6億 97 百万円減少し、13 億5百万円となりました。 営業活動の結果支出した資金は、2億 69 百万円（前年同期に営業活動の結果得られた資金は、4億 64 百万円）となり ました。これは主に、売上債権の減少4億 77 百万円、仕入債務の減少1億 31 百万円、棚卸資産の増加2億 51 百万円によ るものです。 |
| （中間連結貸借対照表） | 2．中間連結財務諸表及び主な注記 （1）中間連結貸借対照表 （単位：千円） 前連結会計年度 当中間連結会計期間 （2025 年3月 31 日） （2025 年9月 30 日） 資産の部 | 2．中間連結財務諸表及び主な注記 （1）中間連結貸借対照表 （単位：千円） 前連結会計年度 当中間連結会計期間 （2025年3月31日） （2025年9月30日） 資産の部 |
| （中間連結キャッシュ・フロー計算書） | （3）中間連結キャッシュ・フロー計算書 （単位：千円） 前中間連結会計期間 当中間連結会計期間 （自 2024 年4月1日 （自 2025 年4月1日 至 2024 年9月 30 日） 至 2025 年9月 30 日） 営業活動によるキャッシュ・フロー | （3）中間連結キャッシュ・フロー計算書 （単位：千円） 前中間連結会計期間 当中間連結会計期間 （自 2024 年4月1日 （自 2025 年4月1日 至 2024 年9月 30 日） 至 2025 年9月 30 日） 営業活動によるキャッシュ・フロー |
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2026年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）」、ヤマトモビＭ、開示日: 2025-11-14
- 「（訂正・数値データ訂正）「2026年３月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）」の一部訂正について」、ヤマトモビＭｆｇ、開示日: 2026-06-26