決算サマリー

項目当期実績前年同期増減率会社計画進捗率
売上高97.30億円160.72億円-39.5%97.42億円該当なし
営業利益-4.41億円2.02億円赤字転落1.08億円該当なし
経常利益-7.09億円0.81億円赤字転落0.40億円該当なし
純利益-8.27億円-3.39億円赤字幅拡大0.17億円該当なし
EPS-545.70円-255.74円赤字幅拡大11.22円該当なし

通期決算では会社計画欄に次期予想を置いているため、進捗率は該当なしとしています。会社予想が非開示の項目は、決算短信上で通期予想が確認できないため該当なしとしています。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率赤字幅拡大当期EPSと前年同期EPSEPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。
ROE-83.6%決算短信の収益性指標自己資本に対する利益効率を確認する材料です。
ROIC簡易ROIC -6.0%営業利益と総資産税率30%仮定、総資産ベースの簡易値です。厳密な投下資本ベースではありません。
PER推移未算定市場株価データ要確認PERは株価とEPSが必要なため、Yahoo!ファイナンス等の市場データ確認後に算定します。

営業利益率は-4.5%、総資産経常利益率は-11%です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。

ポジティブ要因

営業利益の変化

営業利益は-4.41億円、前年比は赤字転落です。本業の採算とコスト環境を追加確認する必要があります。

売上規模の確認

売上高は97.30億円、前年比は-39.5%です。売上が伸びている場合でも、利益率とキャッシュ創出が伴っているかを合わせて見る必要があります。

財務基盤

自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は11.1%、純資産は5.69億円です。減損損失の計上により資本の厚みは訂正前より薄くなっており、財務安全性を判断する際は利益水準だけでなく資本の余力も確認します。

リスク要因

利益率とキャッシュのずれ

営業キャッシュ・フローは-4.30億円です。利益が出ていても運転資金や投資負担でキャッシュ創出が弱い場合、本業の持続力を慎重に見る必要があります。

販売数量・コスト前提の変動

次期または通期予想は売上高97.42億円、営業利益1.08億円、経常利益0.40億円、純利益0.17億円です。会社予想は黒字転換を見込んでいますが、足元の自己資本比率は低く、販売数量、原材料費、人件費、資金繰りの変化には注意が必要です。

市場評価の変動可能性

株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。決算数値が改善しても、事前期待との差によって市場反応は変わる可能性があります。

財務安全性

財務安全性では、総資産51.35億円、純資産5.69億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率11.1%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF-4.30億円、投資CF-8.21億円、財務CF-0.72億円、現金及び現金同等物の期末残高6.08億円です。

2026年6月15日の訂正では、為替換算調整勘定と持分法適用会社に対する持分相当額の区分が修正されています。純資産合計そのものは5.69億円で変わらないため、財務安全性の見方は大きく変えず、包括利益とOCI内訳の整合を確認する扱いです。

業界動向との関連

業界全体との比較には、同業他社の同時期決算や市場統計の確認が必要です。今回の記事では対象企業の決算短信を主資料とし、業界平均との差やシェア変化は断定せず、売上・営業利益・会社予想を中心に整理します。

株価への示唆

株価への示唆は条件付きで見る必要があります。営業利益の改善が継続し、会社予想の前提が崩れない場合は評価の下支え要因になります。一方、利益率低下や一時要因の剥落が見える場合は、評価が下振れる可能性があります。追加の市場データ確認が必要のため、理論株価の算定は保留します。

今期の総括

今期は売上高97.30億円(-39.5%)、営業利益-4.41億円、親会社株主に帰属する当期純利益-8.27億円という内容でした。訂正開示では固定資産の評価に関する追加検討により減損損失を計上したと説明されています。本業の営業赤字に加え、資産評価の見直しが最終損失を押し下げた決算です。

来期見通し

来期または通期見通しでは、売上高97.42億円、営業利益1.08億円、経常利益0.40億円、純利益0.17億円、EPS11.22円が示されています。会社予想は黒字転換を前提としていますが、利益水準はまだ薄く、販売数量、コスト、資金繰りの変化で達成難易度は変わります。

総合判断

総合判断は中立である。判断の根拠は、売上高97.30億円、営業利益-4.41億円、純利益-8.27億円という訂正後の主要数値と、自己資本比率11.1%まで低下した財務指標のバランスです。次回は営業黒字化の実現性、キャッシュ・フロー、自己資本の回復、追加損失の有無が焦点になります。

訂正開示の反映

ヤマトモビMfgは2026-06-26に「(訂正・数値データ訂正)「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について」を開示したため、この記事は訂正後の内容を反映しています。

訂正理由は、2026 年 6 月 9 日に公表いたしました 2026 年 3 月期決算短信につきまして、投資有価証券と関係会社株 式において、集計の誤りがありました。これに伴い、決算短信の一部を訂正するものであります。

訂正箇所訂正前訂正後
(1)連結経営成績(3)連結キャッシュ・フローの状況 営業活動による 投資活動による 財務活動による 現金及び現金同等物 キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー 期末残高 百万円 百万円 百万円 百万円 2026 年3月期 △430 △207 △72 608 2025 年3月期 317 △164 △405 2,002(3)連結キャッシュ・フローの状況 営業活動による 投資活動による 財務活動による 現金及び現金同等物 キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー キャッシュ・フロー 期末残高 百万円 百万円 百万円 百万円 2026 年3月期 △430 △821 △72 608 2025 年3月期 317 △164 △405 2,002
<添付資料 3 ページ>(3)当期のキャッシュ・フローの概況 当連結会計年度末における現金及び現金同等物の期末残高は、前連結会計年度末に比べ 13 億 94 百万円減少し、 6億8百万円となりました。 (営業活動によるキャッシュ・フローの状況) 営業活動の結果支出した資金は、4億 30 百万円となりました。これは主に、棚卸資産の増加5億 98 百万円、売 上債権の減少4億 28 百万円の計上と、仕入債務の増加3億1百万円によるものです。(3)当期のキャッシュ・フローの概況 当連結会計年度末における現金及び現金同等物の期末残高は、前連結会計年度末に比べ 13 億 94 百万円減少し、 6億8百万円となりました。 (営業活動によるキャッシュ・フローの状況) 営業活動の結果支出した資金は、4億 30 百万円となりました。これは主に、棚卸資産の増加5億 98 百万円、売 上債権の減少4億 28 百万円の計上と、仕入債務の増加3億1百万円によるものです。
(連結キャッシュ・フロー計算書)3.連結財務諸表及び主な注記 (1)連結貸借対照表 (単位:千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 (2025 年3月 31 日) (2026 年3月 31 日) 資産の部3.連結財務諸表及び主な注記 (1)連結貸借対照表 (単位:千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 (2025 年3月 31 日) (2026 年3月 31 日) 資産の部
(連結キャッシュ・フロー計算書)(4)連結キャッシュ・フロー計算書 (単位:千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 (自 2024年4月1日 (自 2025年4月1日 至 2025年3月31日) 至 2026年3月31日) 営業活動によるキャッシュ・フロー(4)連結キャッシュ・フロー計算書 (単位:千円) 前連結会計年度 当連結会計年度 (自 2024 年4月1日 (自 2025 年4月1日 至 2025 年3月 31 日) 至 2026 年3月 31 日) 営業活動によるキャッシュ・フロー

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。

  • 「2026年3月期決算短信〔日本基準〕(連結)」、ヤマトモビMfg、開示日: 2026-05-15
  • 「(訂正・数値データ訂正)『2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)』の一部訂正について」、ヤマトモビMfg、開示日: 2026-06-09
  • 「(訂正・数値データ訂正)『2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)』の一部訂正について」、ヤマトモビMfg、開示日: 2026-06-15
  • 「(訂正・数値データ訂正)「2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)」の一部訂正について」、ヤマトモビMfg、開示日: 2026-06-26