決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 699.87億円 | 676.87億円 | +3.4% | 925億円 | 75.7% |
| 営業利益 | 58.56億円 | 55.60億円 | +5.3% | 66億円 | 88.7% |
| 経常利益 | 63.48億円 | 61.07億円 | +3.9% | 71億円 | 89.4% |
| 純利益 | 40.15億円 | 41.37億円 | -2.9% | 48億円 | 83.6% |
| EPS | 63.23円 | 63.47円 | -0.4% | 75.58円 | 83.7% |
会社計画欄は今期通期予想。増減率は会社開示値を用い、金額は短信冒頭の百万円表示から換算したため、表示値だけで再計算すると小差が出る。進捗率は単純計算であり、季節性や引渡時期を織り込まない。
セグメント
家庭用品等が中心で報告セグメント注記を省略。表は製品区分であり製品別利益は非開示。製品区分合計69985百万円と連結69987百万円の差2百万円は表示単位の切捨てによる。
| 事業・区分 | 当期売上高 | 前年同期売上高 | 売上増減率 | 当期利益 | 前年同期利益 |
|---|---|---|---|---|---|
| 調理家電製品 | 504.88億円 | — | +2.4% | 非開示 | — |
| リビング製品 | 119.25億円 | — | -6.3% | 非開示 | — |
| 生活家電製品 | 43.23億円 | — | +15.9% | 非開示 | — |
| その他 | 32.49億円 | — | +67.9% | 非開示 | — |
調理家電は炎舞炊き・EVERINOなどの販売が支えた。一方リビング製品は国内外のステンレスマグ販売が苦戦した。
生活家電は加湿器と新商品が伸長。その他は飲食店増加や香港販売代理店の子会社化で増収した。国内売上456.02億円、海外売上243.84億円、海外構成比34.8%である。
財務安全性
財務安全性では、総資産1165.72億円、純資産920.14億円、自己資本比率78.1%である。当四半期累計のキャッシュ・フロー計算書は作成されていないため、現金及び預金の増減を営業CFとみなさない。
定量評価
| 指標 | 当期の確認結果 |
|---|---|
| EPS成長率 | -0.4%（前年同期比較） |
| ROIC | 決算短信に直接記載がなく、投下資本の定義を揃えた算定は行わない |
| PER推移 | 基準日の市場株価と過去レンジを扱っていないため算定しない |
営業利益は58.56億円である。調理家電は炎舞炊き・EVERINOなどの販売が支えた。一方リビング製品は国内外のステンレスマグ販売が苦戦した。
ポジティブ要因
生活家電は加湿器と新商品が伸長。その他は飲食店増加や香港販売代理店の子会社化で増収した。国内売上456.02億円、海外売上243.84億円、海外構成比34.8%である。
売上高699.87億円に対する営業利益は58.56億円である。開示された増減を部門別の採算と照合することが評価の前提になる。
リスク要因
営業利益は通期計画の88.7%まで進むが、会社は原材料価格の上昇を踏まえ予想を据え置いた。米国の関税還付約10.30億円は四半期末後の受領であり、当期の営業利益に上乗せしない。
業界動向との関連
炊飯ジャー、オーブンレンジ、ステンレスボトル、加湿器など家庭用品を製造・販売し、飲食事業も展開する。
調理家電は炎舞炊き・EVERINOなどの販売が支えた。一方リビング製品は国内外のステンレスマグ販売が苦戦した。同社の開示に基づく事業環境の説明であり、業界全体の成長率や競合の利益を推定したものではない。
株価への示唆
営業利益58.56億円の持続性を判断するには、高付加価値商品の販売と価格転嫁が、原材料高やリビング製品の不振を補えるかが論点となる。営業利益は通期計画の88.7%まで進むが、会社は原材料価格の上昇を踏まえ予想を据え置いた。米国の関税還付約10.30億円は四半期末後の受領であり、当期の営業利益に上乗せしない。本記事では基準日の株価と過去PERレンジを扱っておらず、割安・割高の結論は置かない。
今期の総括
対象期間の売上高は699.87億円、営業利益は58.56億円、純利益は40.15億円である。調理家電は炎舞炊き・EVERINOなどの販売が支えた。一方リビング製品は国内外のステンレスマグ販売が苦戦した。
生活家電は加湿器と新商品が伸長。その他は飲食店増加や香港販売代理店の子会社化で増収した。国内売上456.02億円、海外売上243.84億円、海外構成比34.8%である。
来期見通し
今期通期会社予想の営業利益は66億円である。下期・残りの期間の焦点は、高付加価値商品の販売と価格転嫁が、原材料高やリビング製品の不振を補えるかという点である。
営業利益は通期計画の88.7%まで進むが、会社は原材料価格の上昇を踏まえ予想を据え置いた。米国の関税還付約10.30億円は四半期末後の受領であり、当期の営業利益に上乗せしない。
総合判断
総合判断は中立である。売上高699.87億円、営業利益58.56億円という実績に対し、高付加価値商品の販売と価格転嫁が、原材料高やリビング製品の不振を補えるかが評価を左右する。営業利益は通期計画の88.7%まで進むが、会社は原材料価格の上昇を踏まえ予想を据え置いた。米国の関税還付約10.30億円は四半期末後の受領であり、当期の営業利益に上乗せしない。
出典
- 象印マホービン「2026年11月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」（決算短信、2026年10月2日開示）
- 象印マホービン 公式IR情報