任天堂 7974 1999年3月期 増収増益 営業利益率27.3% ✓ 売上高 +7.1% ✓ 営業利益 +22.2% ⚠ 為替・製品サイクル ⚠ 新製品需要の変動

決算サマリー

項目当期実績前期増減率次期会社計画進捗率
売上高5728.40億円5346.46億円+7.1%5900億円該当なし
営業利益1561.62億円1277.53億円+22.2%非開示該当なし
経常利益1652.77億円1575.81億円+4.9%1700億円該当なし
純利益858.17億円836.96億円+2.5%930億円該当なし
EPS605.77円非開示非開示656.48円該当なし

通期実績と次期計画は比較対象が異なるため、進捗率は該当なしとした。

定量評価

指標直近実績比較対象見方
EPS成長率非開示前期EPSを資料から確認できず純利益は前期比2.5%増
ROE12.9%前期14.0%利益増加に対して株主資本も増加
ROIC開示なし算定保留投下資本の詳細が不足
PER推移市場データ未反映過去レンジ未確認株価評価は別途確認が必要

ポジティブ要因

高い本業収益力

営業利益は前期比22.2%増の1561.62億円となり、営業利益率は27.3%へ上昇した。

増収基調

売上高は前期比7.1%増の5728.40億円となり、家庭用ゲーム事業の販売規模が拡大した。

厚い自己資本

株主資本は7002.92億円、株主資本比率は78.4%であり、財務基盤は高水準だった。

リスク要因

製品サイクル

家庭用ゲームはハードウェアとソフトウェアの発売時期、ヒットタイトルの有無で年度間の販売が振れやすい。

為替変動

海外販売の比重が高いため、円相場は円換算売上と利益に影響する。

財務安全性

総資産8933.73億円、株主資本7002.92億円、株主資本比率78.4%であり、借入依存度の低い財務構成だった。キャッシュ・フロー計算書の数値は同資料では確認できない。

業界動向との関連

家庭用ゲーム市場ではハードの普及台数とソフト供給が相互に販売を押し上げる。任天堂は自社ハードと自社IPを組み合わせられる点が収益力の源泉となる。

株価への示唆

営業利益率27.3%と厚い自己資本は評価材料となる。ただし、市場評価が続く条件は次期売上高5900億円、経常利益1700億円、純利益930億円の計画達成であり、新製品需要や為替が下振れれば利益変動も大きくなる。

今期の総括

1999年3月期は増収増益で、営業利益の伸びが売上成長を上回った。利益率と財務安全性の双方が強い決算だった。

来期見通し

会社は2000年3月期に売上高5900億円、経常利益1700億円、純利益930億円を計画した。増収増益を前提とする一方、製品販売と為替の変動が達成度を左右する。

総合判断

総合判断は強気である。営業利益が前期比22.2%増となり、株主資本比率も78.4%を確保した。次期計画の達成と製品サイクルが次の確認点となる。

出典

  • 任天堂「平成11年3月期 連結決算短信」、1999年5月26日開示