決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 通期会社予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 910.13億円 | 1,073.26億円 | -15.2% | 2,100.00億円 | 43.3% |
| 営業利益 | 39.80億円 | 65.91億円 | -39.6% | 120.00億円 | 33.2% |
| 経常利益 | 44.22億円 | 67.05億円 | -34.0% | 124.00億円 | 35.7% |
| 純利益 | 39.36億円 | 49.66億円 | -20.7% | 94.00億円 | 41.9% |
| EPS | 124.01円 | 155.63円 | -20.3% | 296.11円 | ― |
金額は公式の百万円表示を億円へ換算。増減率は開示値を基本とし、EPSなどの計算値は表示値からの概算。進捗率は累計実績を会社の通期予想で割った単純計算で、1株値は株式分割の影響があるため進捗を示していない。純利益は親会社に帰属する利益を用いる。
7〜9月単独の売上高は約497.81億円、営業利益は約29.23億円。前四半期比（QoQ）はそれぞれ+20.7%、+176.5%。累計開示の差額に基づく概算で、季節性や費用計上時期を含む。
セグメント
| 事業・区分 | 当期売上・収益 | 当期利益 |
|---|---|---|
| プラント・エネルギー事業 | 109.38億円 | 3.02億円 |
| エナジーソリューションズ事業 | 102.44億円 | 5.66億円 |
| 産業機械事業 | 121.88億円 | 2.93億円 |
| エレクトロニクス事業 | 252.25億円 | 11.79億円 |
| 自動車事業 | 170.43億円 | 5.78億円 |
| ヘルスケア事業 | 113.34億円 | 10.62億円 |
| 航空・インフラ事業 | 40.26億円 | 1.83億円 |
| その他 | 0.12億円 | 0.21億円 |
外部顧客への売上高とセグメント利益。内部売上を除き、全社の利益には棚卸資産等の調整207百万円がある。百万円の丸めで合計に差がある。
エナジーソリューションズは受注356.33億円と大きく増えたが、売上102.44億円、利益5.66億円へ減少した。プラントも保守・サービスの一時費用で減益。AI半導体関連の受注と、当期に納入した案件の利益を混同しない。
財務安全性
総資産1,940.44億円、純資産939.12億円。自己資本比率は48.3％。資本の厚さと営業活動から生む資金は別の指標であり、利益・資産評価・株主への支払を分けて確認する。
営業CFは61.42億円、投資CFは5.53億円、財務CFは-42.52億円。期末の現金同等物は550.04億円。営業・投資CFの合計は66.95億円となるが、投資CFは設備取得以外に資産売却等を含むため、設備投資だけの資金負担とは区別する。
2026年9月30日時点の発行済株式数は32,759,200株、自己株式数は1,307,361株。EPSに用いる期中平均株式数とは異なるため、期末残高から計算した1株利益と一致するとは限らない。
定量評価
EPSは124.01円、前年同期は155.63円で、比較は-20.3%。利益総額の変化だけでなく、期中平均株式数や自己株式の変化にも影響される。営業利益率は約4.4％、前年は約6.1％。金額の増減と売上・収益に対する採算を分けて評価する。
| 指標 | 確認できる範囲 |
|---|---|
| EPSの前年同期比較 | -20.3%。株式分割・自己株式の条件を確認 |
| ROIC | この短信から当該期間の同一条件の開示値を確認できず、推計しない |
| PER推移 | 同時点の株価を確認していないため算定しない |
通期営業利益予想が120.00億円のため、会社計画に届くには残る期間で約80.20億円が必要となる。これは会社予想から累計実績を引いた計算であり、残る四半期の予想値を新たに示すものではない。期間の長さや季節性を無視して同じ利益が続くとは見込まない。
ポジティブ要因
電池関連の大型案件やAI半導体・データセンター関連設備が受注を支えた。営業CFも61.42億円の収入を確保している。ただし、受注金額の増加は検収前の案件を含み、今期に同額の売上や利益を計上できるという意味ではない。
リスク要因
大型設備は顧客の投資判断、据付、検収時期で売上が変動する。今回は前年の大型案件の反動と人件費増が利益を押し下げ、純利益には政策保有株売却益も含む。将来の受注が多くても、原価や納期のリスクは残る。
業界動向との関連
設備商社は製造業の設備投資を受けるが、受注・納入・代金回収までの時間差が大きい。第一実業の上期はその時間差が表れた。電池、半導体、航空など複数の投資分野を持つことと、毎期の利益が平準化することは同じではない。
株価への示唆
通期営業利益120億円に対し中間は39.80億円。受注の回復を踏まえた下期の納入と売上総利益率を確認したい。受注残の規模だけで評価を上げず、エナジー案件の検収、原価、人件費と利益の増減を追う。
今期の総括
将来の受注は厚くなったが、今回の本業利益は減少した。大型案件の納入と採算が戻るまで、受注記録だけで利益回復を先取りしない。資金回収を含めた進捗を確認する中立の判断とした。
来期見通し
2027年3月期の会社予想は、売上高2,100.00億円、営業利益120.00億円、純利益94.00億円。予想は今回の公表時点の前提に基づくもので、受注、需要、原価、資金調達環境などで変わり得る。中間配当は62円実績。期末は63円予想。年間は125円予想。
総合判断
中立。将来の受注は厚くなったが、今回の本業利益は減少した。受注残の規模だけで評価を上げず、エナジー案件の検収、原価、人件費と利益の増減を追う。
出典
- 第一実業 公式IR・決算資料：2027年３月期第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)、2026年11月6日。