決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 1928.84億円 | 1925.24億円 | +0.2% | 4000億円 | 48.2% |
| 営業利益 | 48.89億円 | 58.41億円 | -16.3% | 147億円 | 33.3% |
| 経常利益 | 50.90億円 | 59.71億円 | -14.8% | 147億円 | 34.6% |
| 純利益 | 32.56億円 | 56.63億円 | -42.5% | 93億円 | 35.0% |
| EPS | 102.12円 | 177.64円 | -42.5% | 291.66円 | 35.0% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
マックスバリュ東海は小売事業と付随業務の単一セグメントで、事業別の売上・利益内訳はありません。中間期の営業収益は1,928億8,400万円（前年同期比0.2％増）でした。既存店売上高は前年同期比99.3％、全店売上高は100.5％です。営業利益は48億8,900万円（同16.3％減）で、増収と減益が分かれました。
財務安全性
財務安全性では、総資産1512.59億円、純資産980.02億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率64.8%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF55.12億円、投資CF-55.13億円、財務CF-28.14億円、現金及び現金同等物の期末残高450.20億円です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -42.5% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は2.5%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
売上規模の確認
売上高は1928.84億円、前年比は+0.2%です。ただし増収でも利益が残っていません。ここはかなり冷たく見られます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は64.8%、純資産は980.02億円です。資本余力は、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
営業減益
営業利益は48.89億円で、前年同期比16.3%減です。減益要因が価格転嫁、数量、原価、人件費のどこにあるかが論点です。営業利益率は2.5%です。
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは55.12億円です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高4000億円、営業利益147億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
業界動向との関連
マックスバリュ東海は単一セグメントで、既存店売上高は前年同期比99.3％、全店売上高は100.5％でした。営業収益は微増でも営業利益は16.3％減っており、店舗数の増減だけでなく既存店の販売とコストの動きが重要です。
株価への示唆
株価への示唆はやや冷たいです。増収でも営業利益が残らない決算は、短期資金が材料視しても長続きしにくい。会社計画の営業利益147億円に届くには、次の四半期で利益率の改善を見せる必要があります。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高1928.84億円（+0.2%）、営業利益48.89億円（-16.3%）、親会社株主に帰属する当期純利益32.56億円（-42.5%）という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高4000億円、営業利益147億円、経常利益147億円、純利益93億円、EPS291.66円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高1928.84億円、営業利益48.89億円、純利益32.56億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2027年２月期 第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕（連結）」、ＭＶ東海、開示日: 2026-10-13