決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 通期会社予想 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 26.03億円 | 25.62億円 | +1.6% | 35.00億円 | 74.4% |
| 営業利益 | 1.62億円 | 1.42億円 | +13.9% | 2.00億円 | 81.0% |
| 経常利益 | 1.68億円 | 1.29億円 | +29.7% | 2.02億円 | 83.2% |
| 純利益 | 0.90億円 | 0.59億円 | +51.4% | 1.25億円 | 72.0% |
| EPS | 38.05円 | 25.35円 | +50.1% | 52.81円 | ― |
短信表紙は百万円表示、本文の金額は億円へ換算。CFと事業別表は各原表の単位を確認して換算した。増減率は会社開示を基本とし、EPSなどの計算値は表示額からの概算。進捗率は累計実績を通期予想で割った単純計算で、季節性や下期の費用を織り込んだ予測ではない。EPSの進捗率は示さない。
セグメント
コーチング事業を中心とする単一報告セグメントとして、短信は事業別の売上・利益表を省略している。全社実績は上のサマリーで確認し、開示のない製品・地域別利益を全社利益から配分していない。
財務安全性
総資産48.13億円、純資産・資本合計32.22億円。自己資本比率・親会社帰属持分比率は67%。資産評価や利益の蓄積を含む資本の厚さと、営業活動の資金収支は分けて確認する。
当該期の営業・投資CFをそろえた評価は示さない。現金預金残高の増減だけで営業CFや投資余力を判断せず、次の資金収支開示で確認する。
定量評価
EPSは当期38.05円、前年同期25.35円。増減率は+50.1%。利益総額に加えて期中平均株式数も影響する。営業利益率は6.2%、前年は5.5%。増収の大きさだけでなく、売上に対して残る利益を比較する。
同じ会計範囲・利益定義でそろう前四半期との比較は示していない。累計の前年同期比較を中心に確認する。
2026-09-30時点の発行済株式数は2,387,652株、自己株式は3,376株。期中平均株式数は2,373,696株で、EPSはこの平均株式数を基にした実績。期末株式数と期中平均は基準が異なるため、期末株式数でEPSを再計算しない。
| 指標 | 確認範囲 |
|---|---|
| EPSの前年同期比較 | +50.1% |
| ROIC | 投下資本・税率の仮定を置いた推計は行っていない |
| PER推移 | 同時点の株価と過去レンジの比較は行っていない |
会社の通期営業利益予想2.00億円に対し、累計実績との差額は0.38億円。これは会社予想から実績を引いた計算で、残る期間の独立した会社予想ではない。
ポジティブ要因
経営層から始める組織開発案件や新サービスの受注が増え、案件進行に伴い売上が増加した。ソフトウェア償却・保守負担は増えたが、人件費の減少などが営業増益につながった。 営業利益は前年1.42億円から当期1.62億円へ増えた。
リスク要因
受注増が売上へ転換する時期と継続契約の量を確認したい。AI関連サービスの開発・保守負担、組織再編費用、中国子会社の合理化もあり、費用削減だけに依存しない成長が続くかを見る。
業界動向との関連
コーチ・エィでは、経営層から始める組織開発案件や新サービスの受注が増え、案件進行に伴い売上が増加した。会社が説明する事業の動きと、全社の利益・資金収支が対応しているかを次の開示でも確認する。
株価への示唆
コーチ・エィの決算を評価する際は、当期の営業利益1.62億円から、通期予想2.00億円へつながる受注・販売・採算の条件を確かめる。営業利益1.62億円と純利益0.90億円だけでは、当該期の資金収支を判定できない。業績の改善が確認できても、発表前の期待や価格に織り込まれていれば、株価が同じ方向に動くとは限らない。
今期の総括
組織開発案件とAIコーチング受注が増益を支える。営業利益1.62億円と純利益0.90億円だけでは、当該期の資金収支を判定できない。
来期見通し
通期会社予想は売上高35.00億円、営業利益2.00億円、純利益1.25億円、EPS52.81円。会社予想と実績を分け、進捗の高低だけで上振れ・下振れを断定しない。 配当の会社開示は、期末予想 20.00円、年間予想 20.00円、中間実績 0.00円。実績と予想を区別し、株式分割がある場合は1株額の基準日も合わせる。会社予想
総合判断
中立。受注増が売上へ転換する時期と継続契約の量を確認したい。ソフトウェア償却・保守負担は増えたが、人件費の減少などが営業増益につながった。
出典
- コーチ・エィ 公式IR・決算資料。
- コーチ・エィ「2026年12月期 第3四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」(2026年11月6日開示)。