決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 43.32億円 | 39.72億円 | +9.1% | 189.71億円 | 22.8% |
| 営業利益 | 3.91億円 | 5.89億円 | -33.6% | 12.67億円 | 30.9% |
| 経常利益 | 4.14億円 | 6億円 | -31.1% | 13.14億円 | 31.5% |
| 純利益 | 2.07億円 | 3.48億円 | -40.6% | 7.99億円 | 25.9% |
| EPS | 10.33円 | 17.38円 | -40.6% | 39.87円 | 25.9% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
ピーシーエーは情報サービス事業の単一セグメントで、セグメント別利益に代えて種類別売上高を開示しています。第1四半期の種類別売上高は、クラウドサービス29.19億円（構成比67.4%、前年同期比+14.6%）、保守サービス7.49億円（17.3%、-6.8%）、製品（従来型ソフトウェア）1.10億円（2.6%、-7.4%）、商品（帳票等）0.92億円（2.1%、-8.9%）、その他営業収入4.61億円（10.6%、+15.1%）です。売上はクラウドへ寄っていますが、人件費やAIインフラ投資で全社営業利益は3.91億円に減少しており、種類別の利益率は開示されていません。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -40.6% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は9%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
営業利益の変化
営業利益は3.91億円、前年比は-33.6%です。増益そのものより、営業利益率9%が次の四半期でも保てるかが見られます。
売上規模の確認
売上高は43.32億円、前年比は+9.1%です。売上だけで評価する局面ではなく、営業利益と営業CFにどう落ちるかを合わせて見ます。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は52.1%、純資産は173.52億円です。資本の厚みは確認できますが、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。利益よりキャッシュです。売掛金、在庫、仕入れ条件で資金が外に出る決算では、会計上の利益だけでは安心材料になりません。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高189.71億円、営業利益12.67億円です。計画を見る時は、売上前提よりも営業利益率の前提を先に疑います。販売数量、為替、原材料費、人件費、案件進捗のどれかが崩れると、利益の薄い会社ほどすぐ数字に出ます。
市場評価の変動可能性
決算数値が改善しても、市場がすぐ信用するとは限りません。赤字縮小、利益率改善、営業CFの改善が同じ方向にそろって初めて、見直し買いが続きやすくなります。
財務安全性
財務安全性では、総資産329.31億円、純資産173.52億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率52.1%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
業界動向との関連
業界比較では、同業他社の同時期決算や市場統計も必要です。ただ、この段階では業界ストーリーを広げすぎない方がよいです。決算短信でまず見るべきは、売上が営業利益に落ちているか、営業CFが伴っているかです。
株価への示唆
中立評価でも、見る場所ははっきりしています。売上ではなく営業利益率、営業利益より営業CF。この順番で数字がそろうまでは、市場は様子見になりやすいです。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高43.32億円（+9.1%）、営業利益3.91億円（-33.6%）、親会社株主に帰属する当期純利益2.07億円（-40.6%）という内容でした。ここで見たいのは、きれいな増収コメントではなく営業利益の質です。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。本業の収益力とは異なる要因が混じると、株価の評価は長続きしません。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高189.71億円、営業利益12.67億円、経常利益13.14億円、純利益7.99億円、EPS39.87円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高43.32億円、営業利益3.91億円、純利益2.07億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。数字がそろうまでは、市場はまだ少し距離を置きます。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2027年3月期第1四半期決算短信〔日本基準〕(連結)」、ピーシーエー、開示日: 2026-07-21