2025年2月17日の投資学習

NISAの非課税は、下落から利益を作る性質を与えません。現金とNISA資産を分けた仮例から、生活の支払余力と運用損失を区別し、反脆弱性という名前で値動きの大きさを正当化しない考え方を示します。

元本を重視する商品でも、半年後に使えるとは限りません。預金、個人向け国債、市場で売買する債券、株式・投信を、損失と換金の条件で比べます。利回りだけでは、生活費の置き場所は決められません。

「四十年続いたから、あと四十年は大丈夫」と企業の社歴を期限の保証へ変えるのは誤用です。何を存続と数えるか、環境が変わったか、今の情報で別の判断が必要かを点検します。