情報を見ることと、判断を預けること
SNSには企業の開示情報、個人の分析、宣伝や伝聞が混ざっています。投稿から企業を知ること自体に問題があるわけではありません。発信者の結論がないと持ち続ける理由も売る条件も決められないなら、判断を依存していないか点検する余地があります。
「SNS銘柄依存」は、こうした状態を説明するための記事上の表現です。確立した投資理論や、投稿を見る頻度だけで判定する診断ではありません。拡散数、自信のある語り口、フォロワー数では、企業の価値や情報の正しさは確かめられません。
一つの投稿を三つに分ける仮例
仮に「A社は売上20%増、来期も伸びるので株価は倍になる」という投稿を見たとします。「売上20%増」は、対象期間と比較対象を会社資料で照合できる事実候補です。「来期も伸びる」は予想、「株価は倍」は価格についての見解です。三つを同じ確度の情報として扱わないようにします。
売上が増えても、費用増で利益が減る場合があります。投稿の元資料、公表日、予想と実績の区別を確認し、株価の見通しにはどんな前提が必要かを調べます。根拠へたどり着けなければ、未検証の主張として残します。
発信者との条件の違いも見る
投稿者の購入価格、保有量、売却予定、広告報酬などは分からない場合があります。短期の値動きを狙う人の投稿を、長期保有の理由へ転用しないようにします。持っていると公表していても、今後も同じ量を持つ保証にはなりません。
米国SECはSNSをもとにした短期売買の大きなリスクを注意喚起しています。自分の記録には、一次資料で確認した事実、買う理由、金額、見直す条件を残します。「この人が言ったから」を外して説明できない場合は、注文せず調査を続ける選択ができます。