感情の有無だけでは判断できない
価格が下がれば不安に、上がればうれしくなることがあります。そう感じながら、事業の変化や家計を確認して売買することまで、すべて感情売買と呼ぶ必要はありません。注意したいのは、怒り、不安、焦り、興奮のために、通常の調査や金額の確認を省く場面です。
研究でも、感情と投資行動の関係は検討されています。Lo、Repin、Steenbargerの研究はデイトレーダーの感情反応と取引成績を扱っていますが、感情をなくせば必ず利益が出るという法則ではありません。日本の長期投資へ、そのまま成績の数字を当てはめることもできません。
判断が変わる箇所を見る仮例
仮に、1回の購入を10万円までと決めていた人が、急騰を見て30万円を買おうとしたとします。値下がり率が10%なら、負担は1万円から3万円へ増えます。新しい資料を読んだためか、乗り遅れる不安で額だけ増えたのかを分けます。
売却でも同じです。株価下落が怖くて売りたい時は、事業の前提が変わったか、予定する支出が近づいたかを確認します。根拠が崩れたために売ることや、家計の必要資金を確保することは、不安があっても合理的な判断になり得ます。
事実・予想・気分を分ける
取引メモに「会社が業績予想を修正した」という事実、「来期も悪化すると思う」という予想、「含み損を見るのがつらい」という気分を別々に書きます。混ぜると、気分を裏付ける事実だけを集めやすくなります。
急ぐ必要がなければ、元資料を読み直す時間を取ります。購入額、保有期間、見直し条件を事前の計画と比較し、何が変わったかを残します。記録は失敗を責めるためではなく、次に同じ感情が強まった時の確認に使います。