銘柄数より、同じ原因で下がらないか
銀行株を10銘柄買っても、金利や信用不安が共通の弱点になれば一緒に下がることがあります。株式、債券、現預金、国や通貨、業種など、異なる要因へ分けるのが分散の考え方です。投資信託を複数買う場合も、上位銘柄が重なっていれば見かけほど投資先は増えません。
同じ30%下落でも家計への影響は違う
仮に資産500万円のうち株式が400万円なら、株式だけが30%下がると120万円減り、全体への影響は24%です。株式が200万円なら損失は60万円、全体への影響は12%です。他の資産は変動しないという簡略化した例ですが、保有額の配分が損失額を変えることが分かります。
リバランスは税と費用も含める
株式の値上がりで当初の目標比率を大きく超えれば、リスクを増やすつもりがなくても株価への依存が高まっています。新しい積立を他の資産へ振り向けるか、売却して戻すかを検討します。売却には課税や取引費用が生じる場合があり、NISAなら枠の再利用時期にも条件があります。
分散しても市場全体の急落は避けきれません。目標は損をゼロにすることではなく、特定企業の不振で生活や長期計画が崩れない大きさに保有を抑えることです。
分散先が同時に下がる場合もある
金利の急変や換金売りで、普段は違う動きをする資産が同時に下がる場面があります。過去の相関係数が低いから将来も必ず相殺する、とは考えません。生活費のために使う現金は、投資対象を増やすだけでは代わりにならない役割があります。