長期方針の中で、何を休むか
「休むも相場」は、判断が整わない時に無理に売買しない選択もあるという格言です。長期投資なら、日々の値動きを追う臨時の取引を控え、目的に沿う積立や保有を続ける場合もあります。格言から、すべて現金へ変える結論が出るわけではありません。
反対に、長期という言葉で家計や商品内容の変化を無視もしません。使う期限、収入、商品の運用方針など、継続の根拠を定期的に更新します。
現金のまま待つ負担の仮例
仮に100万円を無利息で保有し、物価が毎年2%ずつ上がるとします。5年後の購買力を現在の価格に直すと、100万円÷1.02⁵で約90万6,000円です。名目残高が同じでも、買える量は変わります。
一方、株などへ投資すれば必ず物価上昇を上回れるわけではありません。現金は近い支出や不測の支払いへ備える役割もあるため、運用収益だけで必要額を決めないようにします。数字は将来予測ではなく、前提を固定した計算例です。
待つ条件を決め直す
「暴落まで待つ」だけだと、下がらないまま上昇する場合や、下がった時に怖くて買えない場合があります。どの商品を、どんな根拠で、どの程度持ちたいかを先に考えます。資料を読んでも理由が作れなければ、待つことを続ける判断もあり得ます。
家計が変わったために積立を休む場合は、再開を相場の気分だけに任せず、支出や収入から確認する条件を置きます。条件が戻っても、商品の適合性を改めて見ます。
点検の結果として何もしないなら、理由を一行残します。何もしない安心感と、長期の資金計画に合う継続を分けることで、休む選択を計画の一部として扱えます。