保有を続けることと、新たに買うことは別
長期保有の投資信託が下落していても、積立へ回す余裕資金が減ったなら、積立額を見直す理由になります。投資信託をすべて売るか、従来額を買い続けるかという二択にする必要はありません。
例えば手取り月25万円、生活費と予定支出の積立が22万円なら、余裕は3万円です。収入が23万円へ減れば余裕は1万円となります。相場が安くなったからと月3万円の投資を続けると、毎月2万円を他の資金から補うことになります。
長期の前提が残っているかを調べる
広く分散した商品でも、費用、追う指数、運用方針は点検対象です。個別株なら利益、財務、事業の競争条件が変わっていないかを見ます。市場の下落と企業固有の変化を混ぜず、買った理由が現在も成り立つかを考えます。
保有年数を伸ばせば、どんな銘柄も買値へ戻るわけではありません。過去に回復した市場の経験を、現在の一社や将来の回復期限へ置き換えることもできません。
出口が近い資金は違う条件になる
10年以上使わない資金と、来年使う教育費では、下落を引き受けられる時間が違います。長期投資という名前を付けても、支払日は延びません。使用時期へ近づく資金をどう確保するかは、相場が穏やかな時点から計画に含めます。
相場の呼び名が変わるたびに売買するのではなく、余剰資金、保有理由、使う期限のどれが変わったかを記録します。長期方針の継続と、変わった家計への対応は両立できます。