株式と現金を組み合わせる仮例
資産100万円を株式60万円と現金40万円に分けたとします。株式が25％下がり、現金残高が変わらなければ、45万円＋40万円＝85万円です。全体の下落率は15％になります。
株式だけを持っていた場合より、この条件では下落の影響が小さくなります。ただし、現金にも物価上昇による購買力低下などがあり、他の金融商品へ置き換えるなら値動きや換金条件も変わります。この配分が誰にでも合うという意味ではありません。
値上がりでも割合はずれる
別の経路として、出発点から株式が2倍になった場合を考えます。株式120万円、現金40万円で、合計は160万円です。株式比率は当初の60％から75％へ上がります。株式の保有額が増えると、その後の値動きが全体へ及ぼす影響も変わります。
この時点から株式が20％下がれば、24万円減って合計136万円です。下落直前の160万円に対して15％の減少となります。「最初に分けた」だけでは、その後も同じ比率が続くわけではありません。
元の割合へ戻すならいくら動かすか
160万円のまま株式60％へ戻す単純計算なら、株式96万円と現金64万円にするため、株式24万円を売る案になります。税金・費用・売買単位を無視した計算であり、現実には売却額と手取り額が一致しない場合があります。
売却以外に、今後の入金を株式へ回さず現金に残す調整も考えられます。ただし、必要な入金額や時間は異なります。元の比率へ戻すこと自体が、その後の最高収益を保証するわけではありません。
配分の目的は家計の条件から考える
数年以内に使う40万円を現金で持っている場合と、使う予定がない40万円を持つ場合では、同じ数字でも理由が違います。近く支払うお金なら、値下がり時に取り崩さずに済むかという目的で評価できます。
一方、株式部分の中身が一社だけなら、その企業特有のリスクは残ります。株式と現金の配分、株式内の銘柄分散、購入時期はそれぞれ別に検討する条件です。金額の仮例を使えば、格言のイメージから一歩進み、何をどれほど分けたのかを具体的に説明できます。
出典
参考資料の確認日：2026年10月23日。