買値へ戻るまで待ちたい時、何を持っているのか
同じ株を持つ二人が、買値の違いだけで今後を違って感じる場合があります。サンクコスト効果は、既に使ったお金や努力を惜しみ、次の選択を変えにくくなる傾向です。現在の資産と、取り戻したい気持ちを分ける仮例を置きます。
同じ株を持つ二人と、Aさんの追加購入の仮例
Aさんは一株1,500円で100株、Bさんは同じ株を一株900円で100株買ったとします。現在は一株1,000円。Aさんには5万円の含み損、Bさんには1万円の含み益がありますが、今の資産は両方とも同じ100株、時価10万円です。将来の値動きが二人の買値で変わるわけではありません。
Aさんが「使った15万円まで戻らないと売れない」と思い、今の価格でもう100株買う場面を続けます。投入額は合計25万円、平均取得単価は1,250円です。その後一株800円なら、200株の評価額は16万円で損失は9万円。追加せず100株だけを持った場合の損失7万円より大きくなります。手数料等を省いた架空の推移です。
平均単価を下げたことと、保有する危険を減らしたことは違います。追加の10万円を同じ株へ向けたため、下落後に負担する損失額は増えました。どの選択が将来有利になるかを確定する例ではなく、値下がりだけを理由に追加する時に見落とす量を示しています。
二人に同じ結論を強制する話ではない
税や費用、資金を使う時期、他に持つ資産は人によって違います。同じ時価だから、必ず同じ売買を選ぶべきという意味ではありません。買値の惜しさだけを外したうえで、今後の理由が何かを比べる考え方です。
追加購入にも合理的な理由がある場合はあります。しかし平均単価が下がっても、会社の事業見通しはそれだけで改善しません。新しい資金を別の商品や現金へ置く選択肢との違いが残ります。
次の判断には、現在の情報を使う
使う予定まで持てるか、投資対象や財務、費用が購入時から変わったかは、過去の支払額と別に説明できます。損失を取り返すという目標だけでは、同じ株を持つ理由にはなりません。
サンクコスト効果への対処は、値下がりしたら売るという命令ではありません。保有にも売却にも追加購入にも、今残る資産をどう使いたいかという根拠を置くことです。