同じ二社でも配分で成績は違う
ある期間に小型株Aが40%上がり、Bが20%下がったとします。最初に同額を投じたなら収益率は平均の10%です。しかし期初にAを10%、Bを90%持った場合は、0.1×40%+0.9×マイナス20%=マイナス14%となります。途中の入れ替えや配当、費用を省いた仮例です。
同じ構成銘柄でも比率が違えば結果は変わります。等金額の研究ポートフォリオと、時価総額で比率を決める指数を、銘柄数だけで同じ成績と扱うことはできません。
売買ができたという前提を軽く扱わない
取引の少ない銘柄を、過去の終値で大量に購入・売却できたと置くと、実際には再現しにくい検証になる場合があります。売買価格の差、注文数量、費用、保有先の退出を含むかが論点です。
銘柄が話題になり売買高が増えた場面も、長期に換金しやすい状態が続くとは限りません。指値を置けば必ず売れるという意味でもありません。価格と成立の条件を分けます。
安い株価や急落を小型株効果の理由にしない
小型は主に時価総額の分類であり、低い株価、割安、業績成長と同義ではありません。業績悪化で小型化した企業を、規模が小さいから有望と説明するのは順序が逆です。
利益、負債、資金調達、顧客の偏りを読み、他の保有資産と合わせた影響を考えます。効果の名前を使った後も、実際の投資額と取引条件に戻る必要があります。
出典
出典確認日：2026年10月23日。