一日の下落と、市場全体の下落局面
米国SECの用語集は、広い株価指数が少なくとも2か月の期間で20%以上下がることを、ベアマーケットの一般的な目安に挙げています。対象指数や比較時点が違えば、同じ日でも説明は変わります。個別株が1日で下がっただけで、市場全体が弱気相場になったと判断はできません。
高値が1,000の指数が800なら下落率は20%です。そこから元の1,000へ戻るには、800を基準に25%の上昇が必要です。同じ20%を上げ下げして相殺されるわけではありません。
反発しても、下落前へ戻ったとは限らない
指数が1,000から700へ下がった後、20%反発すれば840です。反発は大きくても、高値比ではまだ16%下の水準にあります。起点を下落前に置くか、直近安値に置くかで見える数字が違います。
弱気相場の途中でも上昇する日はあります。反発を見てすぐ下落終了と決めたり、下落局面という呼び名だけで今後も毎日下がると考えたりすると、実際の値動きを読み違えます。
原因と自分への影響を分ける
金利見通しの変化、企業利益の減少、特定分野の不安などで、保有商品への影響は変わります。市場全体が下がっていても、個別企業の問題まで市場要因だけで説明はできません。
売却や買い増しは、使う時期、保有額、商品の見通しに戻って考えます。弱気相場と呼ばれた時点で下落はすでに起きており、呼び名を知ること自体が損失回避の保証にはなりません。