指数の下落だけでは、個別株の理由は分からない
架空の株価指数が3か月で2,000から1,500へ25%下がり、保有株Aは1,000円から600円へ40%下がったとします。市場全体の下落に加え、Aには会社予想の利益半減という別の材料が出ていました。
Aの40%下落をすべて「弱気相場だから」と説明すると、利益見通しの変化を見落とします。ただし指数との差15ポイントを、そのまま会社固有材料の影響と断定することもできません。要因の寄与を分けるには、業種や銘柄の特性など追加の分析が必要です。
指数が戻っても同じ価格経路にはならない
その後、指数が1,500から1,800へ20%上昇し、Aが600円から660円へ10%上昇したとします。指数は当初比10%下、Aは34%下です。「市場が反発した」という解説だけで、Aも元に戻ったとは読めません。
企業の利益回復が伴うのか、単に市場の買い戻しが起きたのかを、会社の開示と照らします。反発した事実から、将来の回復まで約束されるわけではありません。
過去の弱気相場同士を比べる条件
歴史上の局面を比較するなら、同じ指数か、終値か日中の値か、配当込みか、現地通貨か円換算かを書き添えます。下落率だけでなく、下落にかかった期間、回復の測り方もそろえます。
「過去は何か月で戻った」という一つの事例を、そのまま今回の期限にはできません。積立を続けるか、資産を減らすかを検討する際は、家計の余裕と資金の用途も必要です。下落率の比較と、自分が損失を引き受けられる期間は別に考えます。