最初にそろえるのは単価と数量と総額
ナンピンは、保有する株が値下がりしたとき、安い価格で買い足して平均取得単価を下げることです。平均単価だけを見ると負担が小さくなったように感じますが、保有株数と取得額は増えます。追加前に、この三つを同じメモへそろえます。
以下では架空の価格と株数を使い、売買費用、配当、税金を無視します。計算は説明用で、示す価格まで下がる、あるいは戻るという予測ではありません。初めての追加購入でも、想定が外れた場合の金額から確認します。
1,000円で100株を持つ人の追加判断
1株1,000円で100株買い、株価が800円になったとします。取得額は10万円、時価は8万円、含み損は2万円です。800円で100株を追加するなら、新しく8万円必要で、合計取得額18万円、200株、平均900円になります。直後の評価額は16万円で、含み損2万円は変わりません。
次に600円まで下がるケースを計算します。200株の時価は12万円、取得額との差は6万円です。追加しなければ100株の時価は6万円、損失4万円なので、追加した分の損失は2万円増えます。追加注文を出す前に、少なくともこの方向の計算をします。
8万円を現金で残す場合も並べる
比較する際は、同じ資金を使っているかをそろえます。最初の株と追加用の現金8万円を合わせて考えると、600円になった場合、追加した案の資産は株12万円です。追加しない案は株6万円と現金8万円の合計14万円です。
反対に1,000円へ戻った場合、追加した案は株20万円、追加しない案は株10万円と現金8万円の合計18万円です。追加は上昇時の利益を増やす一方、下落時の損失も増やす選択です。平均単価だけで追加を有利と決めず、上昇と下落の両方で同じ資金を比較します。
会社の変化と保有上限を確認してから注文する
計算の後は、下落の原因と最新の会社資料を確認します。利益や財務が悪化しているなら、以前より安い価格というだけでは買付けの根拠になりません。未保有でも同じ価格で買うか、別の会社へ配分する案や現金のまま待つ案と比べます。
最後に、その会社への総額上限、追加後の資産配分、見通しが外れたと判断する条件を残します。値下がりのたびに上限を上げるなら、当初の計画とは別の判断です。追加が約定した後も、保有株数と費用を実際の履歴で確認します。戻れば助かる価格だけでなく、生活に影響しない金額で継続できるかを点検します。