世界恐慌を、一日の暴落だけで説明する
1929年の株価暴落は重要な出来事ですが、世界恐慌はその一日だけを指す言葉ではありません。米国の歴史資料は、1929年の景気後退、1930年以降の銀行不安、1933年の金融混乱など、複数の過程を扱っています。
その後の回復にも中断があり、国や時期で経路は違います。株価だけの線から、銀行や雇用、所得の問題まで同じ速度で改善したと受け取ることはできません。
下落と回復に、同じ率を当てはめない
独自の仮例で、価格を示す数値が100から20へ下がったとします。この下落率は80％です。ところが、20から元の100へ戻るには、20を基準に400％の上昇が必要です。減少の出発点と、回復の出発点が違うためです。
この数値は実際の恐慌期の指数や個別株ではなく、配当、為替、費用や資金の追加を考えない単純な価格比較です。歴史上、何年で何倍になったかを示す例ではありません。
大きく下がったから少し戻れば取り返せる、という理解は、この基準の違いを見落とします。逆に、必要な上昇率を計算できても、その回復が起こる時期や確率が分かったわけではありません。
残った企業や、回復した指数だけを見ない
後の指数が回復していても、当時のすべての企業が同じように残ったとは限りません。破綻した会社の株を持つことと、構成が変わり得る市場指数を後から眺めることは違います。成功例だけを抜き出せば、当時の選択が簡単だったように見えてしまいます。
家計でも、失業や支払いのために途中で売る必要があったかもしれません。将来の価格を知っている現在の視点から、当時も持ち続けられたと仮定しない区別が必要です。
似たニュースから、同じ結末まで飛ばさない
現在の銀行不安や株価下落を見て、必ず世界恐慌になると考えるのも、過去を一律に当てはめる誤りです。2007～09年の危機にも、住宅や信用の問題という固有の背景がありました。同じ呼び名に近い深刻さでも、制度や政策の選択は異なります。
比べるなら、どこで損失が生じ、誰がいつ現金を必要とし、どの支援がどの機能を支えるのかを分けます。政策があるから個々の投資損失も防げる、という逆の断定にも根拠が要ります。
歴史から使えるのは、確定した次回の筋書きより、保有先と家計の条件を読むための問いです。