1ドル150円から135円は、円高になる
円高は、円の他通貨に対する価値が高くなることです。1ドル150円から135円になれば、同じ1ドルを少ない円で買えるので円高です。数字が小さくなるため混乱しやすいものの、円を使って外貨を買う立場から考えると整理できます。反対に150円から165円なら円安です。
外貨を既に持つ人には逆の効果があります。1,000ドルは150円なら15万円、135円なら13万5,000円です。外貨残高が変わらなくても、円で見た額は1万5,000円減ります。ここで使うレートは説明用で、現在相場や将来予測ではありません。
資産が10％上がっても、円では損になる例
1ドル150円のとき、1,000ドルの外国資産を15万円で購入したと仮定します。その資産が10％上がって1,100ドルとなり、為替が1ドル135円へ動けば、円換算額は14万8,500円です。購入時の15万円に対し1,500円、1％のマイナスになります。費用、税、配当は除いた計算です。
式は「外貨資産の倍率1.1×円換算レートの倍率0.9＝0.99」です。10％上昇と10％下落を足してゼロにはできません。反対に資産が変わらず為替だけ165円になれば、1,000ドルの円評価は16万5,000円で10％増えます。資産と為替のどちらが損益へ寄与したかを分けて確かめます。
円で売買する商品にも為替の影響がある
円で購入できる海外資産型の投資信託でも、組入資産が外貨建てなら為替変動が基準価額へ影響する場合があります。注文通貨が円であることと、為替リスクがないことは同じではありません。投資対象の通貨と、為替ヘッジの方針を商品説明書で確認します。
為替ヘッジは為替予約などで変動の影響を抑える仕組みですが、完全に消せるとは限りません。ヘッジの費用は信託報酬に含まれるとは限らず、金利差や市場の状況によって変わります。ヘッジありを選べば常に有利、なしなら常に不利という関係ではなく、円安による円評価の増加を受けにくくなる面もあります。
使う通貨と時期から、必要な額を見る
半年後に円で学費を払うなら、外貨で利益が出たかより、円へ戻した後に必要額を満たすかが問題です。一方、将来の外貨建て支払いへ充てる資金は、その通貨の残高や価格も見ます。同じ資産でも、支出の基準通貨が違えば不足の捉え方が変わります。
損益の確認では、買付時と現在のレート、外貨資産の価格、両替の手数料や売買価格差を記録します。円高・円安の見出しだけで売買量を増やす前に、円高へ戻った場合も支払いへ困らないかを計算します。企業の輸出入への影響と、自分の外貨資産の換算損益も別の話として扱います。