集中投資で起こること
全財産を一つの銘柄に投じると、その会社固有の不祥事や業績悪化が資産全体に直接響きます。株式市場全体が下落する局面でも、株式だけに資金を置いていれば影響を受けます。投資先を複数に分けても、同じ業種や似た値動きの商品が重なれば、分散効果は限られます。
この格言風の表現は、損失に耐えられる資金余力を残す重要性を示します。ただし、資産をすべて現金にして投資を避ければリスクがなくなるわけではありません。インフレによる購買力の低下や、長期的な資産形成の機会を逃す可能性があります。
家計から投資額を決める
まず、生活費や近い将来に使う予定の資金、緊急時の備えを投資資金と分けます。その上で、値下がりしても生活や予定に支障が出ない範囲で、株式、債券、預貯金などの配分を考えます。どの配分が適切かは収入、年齢、家族構成、負債、投資期間によって異なります。
投資は必ず損をする博打と同じではありませんが、元本が保証されるものでもありません。資金を集中させすぎず、自分が負えるリスクを理解することが出発点です。