逆日歩は土日で3日分？品貸日数の計算方法を初心者向けに解説

まず結論

逆日歩が「土日で3日分」と表示されるのは、土曜日と日曜日だけを単純に足しているからではありません。信用取引の売買では、約定日と受渡日が異なるため、受渡日の間隔に休業日が入ると品貸日数が増えることがあります。

JPXの資料にも、翌日返済でも受渡日によっては休業日（土日祝日）をまたぎ、逆日歩が1日分ではなく3日分になるケースが示されています。したがって、計算前に確認する数字は「土日の日数」ではなく、証券会社の取引画面などで示される品貸日数です。

逆日歩は、制度信用取引で株不足が発生したときに決まる品貸料です。貸株残高が融資残高を上回ると、証券金融会社が不足株を入札で調達し、その料率が品貸料になります。

品貸料が付いた銘柄では、制度信用取引をしている売り方の顧客が支払い、買い方の顧客は相当額を受け取ります。信用売りをしたから必ず発生する費用ではありませんが、発生すると事前に金額を確定できない場合があります。

なお、一般信用取引の条件は証券会社との契約で決まります。逆日歩の対象になる制度信用取引と、一般信用取引を混同しないようにしましょう。

株式取引では、売買が成立した日（約定日）と、株式や代金を受け渡す日（受渡日）が同じとは限りません。翌営業日に反対売買をしても、受渡日の組み合わせによっては土日・祝日などの休業日をまたぎます。

JPXの説明資料では、通常のケースを1日分、休業日をまたぐケースを3日分として図示しています。ここで重要なのは「土日がある週は必ず3日」という意味ではないことです。祝日や市場休業日、返済方法などによって品貸日数は変わるため、取引画面の確定値を確認します。

基本的な計算式は次のとおりです。

逆日歩の支払額 ＝ 1株あたりの品貸料率 × 株数 × 品貸日数

例えば、次の条件で制度信用の売り建玉を返済したとします。

同じ料率で300株を保有していれば、3日分の支払額は10円×300株×3日＝9,000円です。株価の値下がりによる利益とは別に、逆日歩が発生する可能性があります。

逆日歩を見積もるときは、次の順番で確認します。

証券会社の画面では「逆日歩」「品貸料」「品貸日数」などの名称が使われます。表記や反映時刻は証券会社によって異なるため、最終的な請求額は取引画面や取引報告書で確認してください。

必ずではありません。JPXが示しているのは、受渡日の関係で休業日をまたぐと3日分になるケースです。土日だけを見て2日を加算せず、確定した品貸日数を使います。

別のコストです。貸株料は信用売りで株を借りるための基本的な費用で、逆日歩は株不足が発生したときの追加コストです。証券会社の手数料や貸株料とは分けて確認します。

必ずではありません。逆日歩は制度信用取引で品貸料が付いた場合に発生します。ただし、品貸料が付くかどうかや料率は取引状況で変わるため、売り建て時点で将来の支払額を確定できないことがあります。

逆日歩が土日をまたいで3日分になるのは、受渡日を基準にした品貸日数が3日になるケースです。計算は次の式で行います。

1株あたりの品貸料率 × 株数 × 品貸日数

「10円×100株×3日」なら支払額は3,000円です。ただし、土日を見て自分で日数を決めるのではなく、制度信用かどうか、品貸料率、品貸日数、証券会社の確定表示を順に確認しましょう。