売上が増えても、もうけの厚みは別
粗利率（売上総利益率）は、売上高に対して売上総利益が占める割合です。売上高から売上原価を差し引いた額が売上総利益で、小売なら仕入れた商品の原価、製造業なら材料費や製造にかかる費用が主に関係します。販売費や本社費用を引く前の段階なので、会社全体の最終的な利益率とは異なります。
たとえば売上100億円、売上原価60億円なら売上総利益は40億円、粗利率は40%です。次の期に売上が110億円へ増えても、値下げや原材料高で売上原価が70億円になれば、粗利率は約36%に下がります。売上成長だけを見ていると、採算の悪化を見落とすことがあります。
決算で率が動いた理由を探す
粗利率の改善は、価格改定、商品構成の変化、仕入れ条件の改善などで起きます。反対に、原材料価格や物流費の上昇を販売価格に転嫁できないと、率が下がることがあります。値上げが理由なら販売数量が落ちていないか、商品構成の変化なら一時的な特需ではないかも合わせて読みたいところです。
会社の決算説明資料に「粗利率改善」と書かれていても、その要因が為替差益など一過性のものなら、次期も続くとは限りません。売上高、売上総利益、営業利益を数期並べ、販管費の増減も合わせると、粗利改善が営業利益まで届いているか見えてきます。
同業比較では事業の違いをそろえる
粗利率は業種で大きく異なりやすく、ソフトウェアと食品スーパーを数字だけで比べてもあまり意味がありません。同業でも自社製造と仕入販売の割合、直営店と卸売の構成が違えば水準は変わります。まず同じ会社の過去推移を追い、次に近い事業モデルと比べると変化を読みやすくなります。
粗利率は値付けや原価の変化をつかむ指標で、利益の全体像そのものではありません。営業利益率やキャッシュフローと並べて、売上の質が良くなっているのかを考える材料にします。