まず結論
DOE（Dividend on Equity Ratio、株主資本配当率）は、株主資本に対する配当の割合です。企業が利益をいくら出したかではなく、積み上げてきた株主資本を基準に配当水準を見ます。
配当性向は当期利益に対する配当の割合です。当期利益が大きく動けば、配当性向も変わります。DOEは株主資本を分母にするため、利益の一時的な増減は配当性向ほど直接には表れません。ただし、DOEが高くても配当を維持できるとは限りません。
計算方法
基本的な式は次のとおりです。
DOE（％）＝年間配当総額 ÷ 株主資本 × 100
たとえば、年間配当総額が40億円、株主資本が1,000億円なら、DOEは4％です。1株当たり配当金を1株当たり株主資本で割っても求められます。
開示上は、期末の株主資本を使う方法や、期首・期末の平均を使う方法があります。「株主資本」「自己資本」「純資産」のどれを分母にするか、連結・単体のどちらで計算するかも会社によって異なります。会社間で比べるときは、算定方法をそろえて読みます。
配当性向・ROEとの関係
同じ会計範囲・期間で定義をそろえると、DOE（％）は配当性向とROEを小数に直して掛けた値とおおむね一致します。たとえば配当性向が40％、ROEが8％なら、DOEは約3.2％です。利益のうち配当に回す割合と、株主資本から利益を生む力の両方が表れます。
この関係から、DOEが変わった理由を考える手がかりになります。配当性向が上がったのか、ROEが変わったのか、または株主資本や会社の計算定義が変わったのかを分けて見ると、数値の背景をつかみやすくなります。
見るときの注意点
DOEを配当方針の指標に使う企業は、利益が一時的に落ち込んだ年も配当額を保つことがあります。ただ、赤字や資金繰りの悪化が続けば、株主資本を基準にした方針でも配当の維持は難しくなります。営業キャッシュフローや借入金、設備投資に必要な資金、利益の見通しもあわせて見ます。
DOEだけで銘柄の良し悪しは決まりません。株価に対する受取額を示す配当利回りとも役割が異なります。受け取る配当額を知りたい場合は1株当たり配当金、株価に対する配当の割合を見たい場合は配当利回りを見ます。DOEは会社の株主還元方針を読むための指標の一つです。
まとめ
DOEは株主資本を基準に配当の水準を見る指標です。配当性向やROEと並べると、配当方針の背景を読みやすくなります。会社ごとの算定方法を踏まえ、利益やキャッシュの状況とあわせて見ます。