基本情報

ニッコーは、石川県白山市に本社を置くガラス・土石製品メーカーです。陶磁器食器の老舗として知られますが、現在は住設環境機器、機能性セラミック、陶磁器を主な事業の柱としています。

項目内容
会社名ニッコー株式会社
英文名NIKKO COMPANY
証券コード5343
上場市場名証メイン
業種ガラス・土石製品
本社所在地石川県白山市相木町383番地
創業1908年5月11日
設立1950年8月18日
代表者代表取締役社長 三谷 明子
決算期3月31日
発行済株式数29,842,000株
単元株数100株
従業員数579名(連結、2025年3月31日現在)

なお、確認時点で会社公式サイトおよび主要株価情報では、上場市場は名証メインと記載されています。東証スタンダード上場は確認できなかったため、本文では名証メインとして整理します。

株価・株式情報

2026年5月22日時点の市場データでは、ニッコー株は177円で取引を終えています。ユーザー指定の320円前後とは異なるため、株価情報とポートフォリオ試算は分けて確認します。

項目値 / 内容
終値177円(2026年5月22日 15:30)
年初来高値368円(2026年2月19日)
年初来安値141円(2026年1月6日)
時価総額5,282百万円(2026年5月22日終値ベース)
発行済株式数29,842,000株
PBR1.85倍
BPS95.70円
会社予想配当0.00円(2027年3月期)
配当利回り(会社予想)0.00%
最低購入代金17,700円

2026年3月期の決算では、配当は0円でした。したがって、1株5円配当を前提にした利回りや受取配当は、現時点の会社予想ではなく、配当再開を仮定したシナリオとして扱う必要があります。

事業内容

ニッコーの事業は、住設環境機器、機能性セラミック、陶磁器の3本柱です。

事業内容
住設環境機器浄化槽、ディスポーザー排水処理システム、産業廃水処理システム、システムバスなど
機能性セラミック商品半導体製造装置用部品、電子部品向けセラミック部材など
陶磁器高級ボーンチャイナ、ホテル・レストラン向け食器、一般向けテーブルウェア

投資目線では、住設環境機器の安定性、機能性セラミックの成長性、陶磁器事業の採算改善を分けて見ることが重要です。2026年3月期は営業利益が大きく改善していますが、株価は決算後に材料出尽くしや需給で下落しており、業績と株価が必ず同じ方向に動くわけではありません。

ポートフォリオ追加シミュレーション

177株を追加する場合、2026年5月22日終値177円ベースと、ユーザー指定の320円ベースでは必要資金が大きく変わります。

前提株価追加株数想定購入代金1円変動時の評価損益
177円177株31,329円177円
320円177株56,640円177円

177株のうち、100株は単元株、残り77株は単元未満株です。単元未満株の取引可否、約定タイミング、手数料、スプレッドは証券会社によって異なります。

配当については、現時点の会社予想は0円です。仮に1株5円配当が実施された場合、177株の年間受取配当は885円となりますが、これは会社予想ではなく仮定計算です。

決算サマリー

項目実績増減率通期会社予想
売上高15,982百万円+6.1%-
営業利益724百万円+97.0%-
経常利益741百万円+105.0%-
親会社株主に帰属する当期純利益813百万円+181.3%-

定量評価

営業利益率は4.5%です。株価は業績だけでなく市場期待や需給によって変動します。

ポジティブ要因

売上高と利益項目の推移から、事業の収益性と需要環境を確認できます。特に営業利益の増減率は短期的な事業モメンタムを見るうえで重要です。

リスク要因

原材料費、人件費、為替、金利、競争環境などが利益率に影響します。単年度の増減だけでなく、次期予想と四半期進捗を合わせて確認する必要があります。

株価・配当前提のズレ

市場データ上の終値は177円であり、320円を前提にした購入代金とは差があります。また、会社予想配当は0円のため、5円配当を前提にした利回りや受取配当は、配当再開が実現した場合の仮定です。

流動性と単元未満株の扱い

名証メイン上場銘柄であり、東証大型株と比べると売買代金が限られる日があります。177株のうち77株は単元未満株となるため、証券会社ごとの注文方法や約定ルールを確認する必要があります。

財務安全性

総資産は10,047百万円、純資産は2,773百万円、自己資本比率は27.6%です。 営業キャッシュ・フローは737百万円でした。

業界動向との関連

事業環境は需要動向、価格転嫁、コスト管理、設備投資サイクルの影響を受けます。当該業界は景気循環の影響を強く受けるため、業績は一定ではありません。

株価への示唆

今回の決算は、実績値だけでなく会社予想との差、利益率、財務余力を合わせて評価する必要があります。

今期の総括

2026年3月期通期の実績は、事業環境とコスト構造の変化が反映された内容です。

来期見通し

通期会社予想では、売上・利益の計画値を確認する局面です。会社予想は外部環境により変動する可能性があります。

総合判断

決算実績、財務安全性、会社予想を総合すると、次の焦点は利益率の持続性と計画進捗です。

出典

本記事は、対象企業が開示した決算短信、会社公式サイト、株価情報サイトの市場データを基に作成しています。