決算サマリー
| 項目 | 当期実績 | 前年同期 | 増減率 | 会社計画 | 進捗率 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 3515.59億円 | 3294.78億円 | +6.7% | 7130億円 | 49.3% |
| 営業利益 | 78.67億円 | 86.07億円 | -8.6% | 180億円 | 43.7% |
| 経常利益 | 69.74億円 | 87.86億円 | -20.6% | 170億円 | 41.0% |
| 純利益 | 45.47億円 | 63.90億円 | -28.8% | 120億円 | 37.9% |
| EPS | 50.92円 | 71.4円 | -28.7% | 134.36円 | 37.9% |
会社計画欄は通期予想を基準にしており、進捗率は単純計算です。季節性がある企業では、進捗率だけで達成可能性を判断できません。
セグメント
| 地域 | 売上高 | セグメント利益 | 前年同期比 |
|---|---|---|---|
| 日本 | 1,628億円 | 34億円 | 売上+3.4%、利益+9.6% |
| 北米 | 980億円 | 32億円 | 売上+10.9%、利益+9.7% |
| 欧州 | 334億円 | 0億円 | 売上+11.8%、利益△91.5% |
| 中国 | 211億円 | 1億円 | 売上△35.7%、利益△87.5% |
| アジア | 420億円 | 9億円 | 売上+63.7%、利益+227.0% |
連結売上高は3,515億円(+6.7%)、営業利益は78億円(△8.6%)でした。会社は支給品単価や為替の影響を含む増収の一方、中国地域の減収減益が利益を押し下げたと説明しています。
財務安全性
財務安全性では、総資産3321.88億円、純資産1472.04億円、自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率42.3%を確認します。キャッシュ・フローは営業CF非開示、投資CF非開示、財務CF非開示、現金及び現金同等物の期末残高非開示です。
定量評価
| 指標 | 直近実績 | 比較対象 | 見方 |
|---|---|---|---|
| EPS成長率 | -28.7% | 当期EPSと前年同期EPS | EPSが確認できる場合は、純利益の伸びと合わせて確認します。 |
| ROE | 非開示 | 決算短信の収益性指標 | 自己資本に対する利益効率を確認する材料です。 |
| ROIC | 直接記載なし | 営業利益・総資産など | 投下資本の内訳が決算短信だけでは不足するため、簡易算定は保留します。 |
| PER推移 | 市場データ未反映 | 過去レンジとの比較は未実施 | 株価評価では別途市場データの確認が必要です。 |
営業利益率は2.2%、総資産経常利益率は非開示です。営業利益と純利益の方向を分けて確認することで、一時要因だけに引きずられない評価ができます。
ポジティブ要因
売上規模の確認
売上高は3515.59億円、前年比は+6.7%です。増収に対して営業損益は弱く、採算の確認が必要です。
財務基盤
自己資本比率または親会社所有者帰属持分比率は42.3%、純資産は1472.04億円です。資本余力は、案件ごとの採算や運転資金の振れとは分けて評価します。
リスク要因
営業減益
営業利益は78.67億円で、前年同期比8.6%減です。減益要因が価格転嫁、数量、原価、人件費のどこにあるかが論点です。営業利益率は2.2%です。
利益率とキャッシュのずれ
営業キャッシュ・フローは非開示です。売掛金、在庫、仕入れ条件による資金移動と、会計利益を照合する必要があります。
販売数量・コスト前提の変動
次期または通期予想は売上高7130億円、営業利益180億円です。利益予想への進捗に加え、会社が開示する事業別の採算や予想前提の変化を確認します。
市場評価の変動可能性
株価の反応は、決算発表時の価格、出来高、市場予想などを併せて確認する必要があります。
業界動向との関連
同業他社との同期間の数値比較は行っていません。同社の売上・利益の変化と、開示された事業別の状況を確認します。
株価への示唆
増収と営業損益の動きが異なります。会社の営業利益予想は180億円で、今後の実績と採算の変化が確認点です。補足市場データ未取得のため、理論株価の算定は保留します。
今期の総括
今期は売上高3515.59億円(+6.7%)、営業利益78.67億円(-8.6%)、親会社株主に帰属する当期純利益45.47億円(-28.8%)という内容でした。営業利益と純利益の方向が異なる場合は、特別損益や税効果を分けて読みます。一時的な損益や税効果は、本業の収益力と分けて確認します。
来期見通し
来期または通期見通しでは、売上高7130億円、営業利益180億円、経常利益170億円、純利益120億円、EPS134.36円が示されています。会社予想は前提です。増収計画より、営業利益率と営業CFがその計画に届く形になっているかを次の開示で確認します。
総合判断
総合判断は中立。判断の根拠は、売上高3515.59億円、営業利益78.67億円、純利益45.47億円という決算短信上の主要数値と、確認できる財務指標のバランスです。次回は営業利益率、営業CF、EPS、ROIC、PERを同じ方向で確認したいところです。
出典
本記事は、対象企業が開示した決算短信を基に作成しています。
- 「2027年3月期 第2四半期(中間期)決算短信〔日本基準〕(連結)」、フタバ産業、開示日: 2026-10-28、公式IR情報