概要

対象株主

  • 毎年3月31日現在の株主名簿に記載または記録された、1単元(100株)以上を1年以上継続保有する株主が対象。
  • 1年以上継続保有とは、前年3月31日、前年9月30日、当年3月31日の株主名簿に、同一株主番号で1単元(100株)以上の保有記録が3回以上連続して記載または記録されていること。

優待内容

  • 対象株主はAコース、Bコース、Cコースのいずれかを選択。
  • Aコースは、シードのコンタクトレンズを優待特別価格で購入できる株主優待券。
  • Bコースは、自社コンタクトレンズケア用品セット。ハードレンズ用セットまたはソフトレンズ用セットから選択。
  • Cコースは、保有株式数と継続保有期間に応じた優待ポイントを使い、寄付・QUOカード・地方名産品から選択。1ポイントは1円相当。

Cコースの優待ポイント

  • 100株以上1,000株未満:1年以上3年未満は1,000ポイント、3年以上は3,000ポイント。
  • 1,000株以上3,000株未満:1年以上3年未満は3,000ポイント、3年以上は5,000ポイント。
  • 3,000株以上10,000株未満:1年以上3年未満は6,000ポイント、3年以上は8,000ポイント。
  • 10,000株以上:1年以上3年未満は8,000ポイント、3年以上は10,000ポイント。

案内・申込・発送時期

  • 株主優待案内書類および申込書類一式は2026年6月下旬頃に送付予定。
  • 2026年の申込期限は2026年8月31日。申込専用はがきの場合も同日到着分まで。
  • AコースとCコースは申込時期により2026年8月下旬から10月上旬頃、Bコースは2026年11月上旬頃に発送予定。

優待詳細

3月末日毎年
条件優待内容
100株以上 / 保有期間 12ヶ月以上株主優待券(優待券) / シードのコンタクトレンズを優待特別価格で購入できる優待券。 有効期間内に1人1回限り利用可能。有効期限は2027年8月31日。
100株以上 / 保有期間 12ヶ月以上コンタクトレンズケア用品セット(自社商品) / ハードレンズ用のピュアティモイストセット、またはソフトレンズ用のフォレストリーフうるおいWセットから選択。
100株以上〜999株以下 / 保有期間 12ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 1000円相当 / 1年以上3年未満の継続保有で1,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
100株以上〜999株以下 / 保有期間 36ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 3000円相当 / 3年以上の継続保有で3,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
1000株以上〜2999株以下 / 保有期間 12ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 3000円相当 / 1年以上3年未満の継続保有で3,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
1000株以上〜2999株以下 / 保有期間 36ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 5000円相当 / 3年以上の継続保有で5,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
3000株以上〜9999株以下 / 保有期間 12ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 6000円相当 / 1年以上3年未満の継続保有で6,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
3000株以上〜9999株以下 / 保有期間 36ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 8000円相当 / 3年以上の継続保有で8,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
10000株以上 / 保有期間 12ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 8000円相当 / 1年以上3年未満の継続保有で8,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。
10000株以上 / 保有期間 36ヶ月以上Cコース優待ポイント(ポイント) / 10000円相当 / 3年以上の継続保有で10,000ポイント。寄付・QUOカード・地方名産品から選択。

最終更新日: 2026-06-26

注意事項

  • Cコースは1ポイント=1円相当。地方名産品は保有優待ポイントに応じて1点を選択し、複数商品の選択はできません。
  • 優待内容、申込期限、発送時期は年度により変わる場合があります。詳細は公式株主優待ページで確認してください: https://www.seed.co.jp/company/ir/yutai.html
  • 3月末日分(毎年)の発送・案内時期: Aコース・Cコースは申込時期により8月下旬から10月上旬頃、Bコースは11月上旬頃
株主優待の内容は変更・廃止される場合があります。投資判断は企業公式情報と最新開示を確認したうえで行ってください。