配当と複利の関係
複利は、運用で得た収益を再び運用に回し、その収益にもリターンが生じる考え方です。配当を再投資すれば、購入できる株数が増え、次回以降の配当が増える可能性があります。配当を現金で使う場合には、その分を追加投資する効果は得られません。
同じ株へ投資する場合も、購入単位や費用、次の配当が維持されるかで結果は変わります。株数が増えれば総資産も必ず増えるという仕組みではありません。
複利を過大評価しない
複利の効果は、収益が継続し、費用や税金などを差し引いた後の資金が再投資されることで生まれます。株式投資では、毎年プラスのリターンが続くとは限りません。株価下落や減配があれば、複利の前提が崩れることがあります。
分配金を支払うと、その分は投資信託の純資産から出ます。価格だけの変化に受取分配を加えて総リターンを見る際は、既に分配再投資を含む成績へ同じ分配を二度足すと、成果を過大に計算してしまいます。再投資の判断では、税引後の金額、買付手数料、保有資産の偏り、資金を使う時期を確認します。
買える株数に直すと、再投資の条件が見える
国内株を100株保有し、一株あたりの年間配当が50円という独自の例では、税引前5,000円です。株価1,000円で一株単位の購入ができ、税・費用がないという仮定なら、5株を追加できます。次の配当が同じ50円なら105株分で5,250円です。増えた250円は追加した5株による違いで、配当が維持される条件が必要です。
実際は税金や費用、購入単位によって買える株数が変わります。通常の売買単位に足りなければ、現金をためてから買う場合や、利用先の単元未満株の条件を調べる場合があります。受け取った配当が、その日すべて同じ株へ戻るとは限りません。
さらに、次の一株配当が減れば、株数が増えても受取額は減る場合があります。株価が下がれば総資産も別の結果になります。再投資による株数増加、会社が決める配当、価格の変化の三つを分けることが、複利の試算を読む前提になります。
参考資料
参考資料の確認日：2026年10月23日。