売るとすぐ次の銘柄が必要になる仮例
仮にA社株を売り、現金40万円を得た人がいるとします。売却は保有比率を下げるためでした。しかし現金のままでいると上昇を逃す気がして、その日のランキング上位のB社へ40万円を入れました。B社の事業や決算はまだ読んでいません。
この場合、A社を減らした理由とB社を買う理由がつながっていません。A社から離れても、未確認の別の株へ同額を置けば、価格変動を受けるお金を減らしたことにはなりません。集中の対象だけが変わった可能性があります。
二つの損益を別々に計算する
A社で2万円の利益を得ていても、B社の40万円が8%下がれば3万2,000円の減少です。合計では1万2,000円のマイナスになります。費用を除く架空例で、最初の成功が次の根拠のない注文を補うわけではありません。
売却で得た現金は、利益分だけでなく元の資産も含みます。「儲けたお金だから気軽に使う」と扱わず、現在の資産として配分を考えます。
待つ条件をあらかじめ持つ
次の候補の元資料を読むまで買わない、根拠を書けなければ見送るなど、注文に進まない条件を決めます。必ず一定日数休むことより、確認が終わるまで買わなくて済む仕組みを作ります。待っている間に上がる可能性はありますが、参加しない不安だけでは投資先を評価できません。
「ポジポジ病」は俗称で、取引する人の人格や病気を評価する言葉ではありません。米国の個人投資家研究は頻繁な売買と費用控除後の成績を扱っていますが、計画的な積立や必要な調整まで同じ失敗に分類しません。
振り返りでは、注文回数に加え、売る理由、買う理由、元資料の確認を記します。回数を減らすこと自体より、自分に必要な取引だったかを確かめます。