長く拘束する前に、途中の用途を考える
余裕資金200万円を10年間の投資へ回す案と、将来の教育費に備えて一部を預金へ残す案を比べます。全額を投資すれば、運用中に教育費が必要になったとき、値下がり中でも売らざるを得ないかもしれません。
投資で期待する増加額だけでなく、途中に必要になる時期と金額が比較に入ります。売却できる商品でも、必要額を価格変動なしに取り出せるとは限りません。流動性の有無と、損失なしに換金できることは別です。
代替案の見込みを同じ期間で計算する
単純な説明として、100万円を10年間、年4%で複利運用する案は約148万円、年1%なら約110万円になります。税と費用を除き、毎年一定の率で増える仮定です。差は約38万円ですが、年4%の運用結果を保証するものではありません。
年1%の案が次善なら、その案で得られる価値を手放して年4%の案を選ぶと考えます。38万円は二案の差であり、機会費用そのものと同義ではありません。どちらも実際の商品へ当てはめるには、信用・価格・為替のリスクや引き出し条件を加える必要があります。
過去の支出に縛られず、今から先を比べる
保有資産が当初の目的に合わなくなった場合、「すでに何年も持った」だけでは続ける理由になりません。今の残高を受け取ったなら同じ配分にするか、と考える方法があります。ただし変更には税や費用が生じる場合があり、それも今後の比較に含めます。
見直すたびに、その年に一番上がった資産へ移る必要はありません。収入や支出、使う期限が変わったときに代替案を比べるほうが、長期計画と日々の値動きを切り分けられます。