保有年数だけで理由を固定しない
長く持つと決めた株が値上がりし、以前より資産の大きな部分を占めるようになった。含み益が増えると、さらに伸びる期待から売却を先送りする場合があります。反対に、利益を失う怖さから早く手放したくなる場合もあります。どちらも後の高値を知ってから採点すると、当時も予見できたように感じかねません。
長期で持つ理由が今も続くなら、値上がりしただけですべて手放す必要はありません。ただし会社の前提、必要資金、保有比率が変わった時には、年数だけを根拠に点検を避けないようにします。
値上がりによる集中を比べる仮例
仮に100万円の株とその他400万円で運用を始めたとします。株だけが4倍の400万円になれば、合計800万円のうち50%です。購入時の比率20%から大きく変わっています。
ここからその株が30%下がれば120万円減り、資産全体の15%です。「元手100万円だから負担は小さい」と計算すると、現在引き受ける変動を見落とします。税・費用を除き、その他の資産は動かない仮例です。
売却ルールも根拠を更新する
どの条件で何株・いくら減らすかを事前に考える方法があります。ただし、階段状に売れば利益が最大になる保証はなく、売った分はその後の上昇へ参加できません。残りを持つ根拠も必要です。
会社の利益や競争力、財務の変化を読み、価格の目標に使った前提を更新します。支出の期限が近づいている場合には、含み益の将来額に頼って支払いを決めないようにします。売却による税や費用、資金の使い道も比べます。
計画に合う保有なら、持ち続ける結論も成り立ちます。見直しを行った記録を残し、利益への期待や後悔への恐れだけで条件を動かしていないかを確かめます。