現物と信用では建玉の大きさが違う
自己資金60万円で、60万円の現物を買う案と、60万円を保証金として180万円の信用買いをする案を比べます。対象資産が10%下がった場合の評価損は、それぞれ6万円と18万円です。税・費用と担保計算を省く仮例です。
信用取引の開始時に預ける金額は、損失の上限を設定する仕組みではありません。借りる資金の金利、担保の余力、返済や追証の期限が加わります。現物の値下がりと、資金不足で保有を続けられないことを区別します。
日々の2倍と、期間全体の2倍
日々の変動率が指数の2倍となる指標を、100から考えます。原指数が1日目に10%上がり、翌日10%下がるなら100×1.1×0.9=99です。2倍指標は100×1.2×0.8=96となります。
原指数の2日間の変化はマイナス1%、2倍指標はマイナス4%で、単純なマイナス2%ではありません。費用や連動誤差を除いた計算です。日本取引所グループも、2営業日以上では原指標の期間騰落率の単純な倍率と一致しない場合があると説明しています。
同じ倍率でも負担の発生条件は同じでない
レバレッジ型ETFを現物で買う取引と、そのETF自体を信用で買う取引も別です。取引方法を確認せず、ETFだから追証がある、あるいはETFだから追加負担がないと一律には言えません。
比較表には、商品内部の仕組み、自分が借りるもの、取引総額、費用、決済条件を分けて書きます。倍率の数字だけで、長期の結果や資金負担を推測しない読み方が必要です。