投資理由が変わっても買値を待つ仮例
仮想のA社へ、主要顧客向けの販売増を期待して投資したとします。購入後に、その顧客との取引縮小と資金収支の悪化が会社から発表されました。それでも「買値に戻れば売る」だけで資料を読まないなら、損失の確定を避ける気持ちが見直しを止めている可能性があります。
市場全体の一時的な下落で、事業の前提が変わっていない場合とは分けます。どちらも価格だけで即売却を指示する例ではなく、何を調べるかの違いです。
単価を下げるためだけの追加購入
1株2,000円で100株買い、現在1,500円だとします。さらに100株買えば、平均取得単価は1,750円です。損益がゼロになる価格は下がりますが、投資額は20万円から35万円、保有量は200株へ増えます。
その後1,000円になると評価額は20万円、損失は15万円です。追加せず100株だけなら評価額10万円、損失10万円でした。税や費用を除く仮例です。単価が下がった安心感と、さらに下がった時の損失額は別に見ます。
回復の根拠と願望を分ける
追加購入が合理的な場合もありますが、今後の事業、財務、価格の根拠が必要です。以前払った額が大きいことや、調べるのに時間をかけたことでは、将来の利益は増えません。
現在の保有額を、他の投資先や現金と比べます。売却、一部売却、保有継続の各案で、必要な資金と変動の負担を確認します。未保有なら買うかという問いも使えますが、税・費用や保有量の違いを加えて判断します。
利益を売りやすく損失を残しやすい行動は研究されていますが、すべての含み損の保有が間違いと示すものではありません。今の情報で持つ理由を説明できるかを確かめます。