まず一か月の出入りを分ける
手取り28万円、生活費25万円、使っていない定額サービス5,000円という仮例なら、貯蓄へ残せるのは2万5,000円です。定額サービスが本当に不要なら、解約後の月には3万円が残り、1年では6万円の差になります。収入や他の支出が変わらない前提です。
この例では、不要な支出を穴に見立てています。ただし家賃や食費、必要な医療費まで穴と呼んで一律に減らす話ではありません。支出には生活を支えたり、自分が大切にする活動を実現したりする役割があります。
定期支出と一度だけの支出を分ける
口座明細を数か月分見て、毎月払うもの、年に一度払うもの、今回だけのものを分けます。年12万円の保険料を月1万円として準備するなど、年払いを含めないと、一か月の黒字が使える全額に見えてしまいます。
削減候補は、契約内容と利用実績を照らします。変更手数料や解約で失う保障があれば、それも比較に入ります。支出額を下げることだけを目標にすると、後で別の負担が増える場合があります。
投資の値下がりは別欄に置く
貯蓄から3万円を投資信託へ移すことは、家計からお金が消えることとは違います。預金という資産が投資信託へ変わります。その後の値下がりや、商品にかかる費用は別に記録します。
相場で一時的に下がった評価額と、不要な契約へ払った5,000円を同じ原因にまとめると、何を変えればよいか分からなくなります。家計の収支、資産間の移動、価格変動、費用を分ければ、比喩を具体的な改善へ結び付けられます。