需要が増えても販売数量には上限がある
本記事のスポンジ効果は、増えた需要などを受け止める働きの比喩です。市場で測定方法が決まった指標として使うものではありません。企業の成長を考える場合は、需要、設備、人員、売上、費用のつながりへ置き換えます。
例えば月100台売っていた会社で需要が150台へ増えても、現在の生産能力が120台なら、その設備で供給できるのは最大120台です。需要が50%増えたことから、今月の売上も50%増えるとは計算できません。単価や納期、欠品時の扱いも関わります。
増産の費用を入れて採算を見る
説明を単純化して、売価1万円、1台当たり変動費6,000円、月固定費30万円とします。100台なら売上100万円、変動費60万円を引き、利益は10万円です。120台では売上120万円、変動費72万円となり、固定費が同じなら利益18万円です。
ただし増産のため固定費が月10万円増えるなら、120台売っても利益は8万円になります。販売量の増加が利益増加へ直結するかは、追加費用の条件で変わります。この数字は税や投資額、会計上の細部を省く事業の仮例です。
長期の裏付けは継続性にある
需要が続くか、顧客が繰り返し買うか、設備投資に見合う現金を回収できるかが次の論点です。受注残だけが増えたのか、実際に納品し代金を回収したのかも区別します。
資金が株式市場へ集まることと、企業が需要を利益へ変えることは別です。長期投資では、比喩の勢いより、会社開示で売上・費用・資金回収を追い、現在の価格がどの程度の成長を織り込むかまで見る必要があります。