材料の金額を利益へそのまま足す
短期の話題が広がると、見出しの大きな数字だけで買いたくなる場合があります。新しい契約や販売の金額があっても、売上へ計上する時期や費用を見なければ、利益への寄与は分かりません。
仮に総額12億円の契約が2年へ均等に分かれるなら、年の売上は6億円という仮定になります。そこに対応する費用が年5億5,000万円なら、単純な差は5,000万円です。12億円を今期利益へ足す計算とは異なります。実際の会計や採算は契約ごとの資料で調べます。
出口を価格の約束と思い込む
急騰中の出来高を見て、売りたい時も同じ価格で売れると考えるのは危うい前提です。取引量は過去に成立した量で、未来の反対注文を保証しません。
逆指値でも、指定水準へ達したことは実注文の発注条件です。その価格での約定や、取引の成立が必ず保証されるわけではありません。SMBC日興証券の説明でも、実注文の種類や売買状況による不確実さが示されています。
下落後に注文を増やす
損失を取り返すために回数や金額を増やすと、新しい取引の根拠を確認する前に、リスクだけが増える場合があります。平均取得単価を下げる追加購入も、総投入額と残る保有量を同時に見ます。
短期の予定を長期へ変える場合は、事業や財務を調べ直します。期間だけ変えても、最初に読まなかった材料は補えません。
注文前に、材料の元資料、効果の時期、金額、見直す条件を残します。人気が強いことや出口のルールがあることを、損失が一定額で止まる保証へ変えず、自分の家計で受けられる保有量を検討します。