資産配分と期待収益をつなげられる
全体500万円のうち、300万円を年1%の基準資産、200万円を期待年4%の株式へ配分する仮例です。税・費用を省くと、1年の期待収益は3万円+8万円=11万円、全体では2.2%です。
全額を基準資産に置いた場合の収益5万円に対し、上乗せ期待は6万円、全体で1.2ポイントになります。株式の上乗せ3ポイントに株式比率40%を掛けても、同じ1.2ポイントです。株式の期待収益4%を家計資産全体へ適用する計算ミスを防げます。
上乗せのために負う損失も並べられる
株式部分が30%下がり、基準資産が仮定どおり1%増えたら、残高は140万円+303万円=443万円です。全体では57万円、11.4%減ります。年6万円という上乗せ期待と、57万円の下落例を並べて初めて、負担の大きさを話し合えます。
この下落率は予測でも下限でもありません。基準にした資産にも信用や価格、物価のリスクがあり、実際の組み合わせはさらに複雑です。期待率の計算が正しくても、損失の想定が軽すぎれば配分は自分に合いません。
目標収益から逆算しすぎない
「あと年20万円欲しいから株式の期待率を10%に置く」といった設定は、必要額を見積もりへ混ぜています。推計の根拠は、欲しい金額とは別に必要です。運用額、積立額、使う時期を調整する余地も残します。
費用にも同じ単位で目を向けます。上乗せ期待が小さい組み合わせほど、毎年かかる費用はその差を削ります。リスクプレミアムの利点は、期待する見返りと負担を同じ表で検討できる点にあります。