「1月は上がる」と聞いて、何を想像するか
年初の相場は強いと聞くと、1月に買えば利益を得やすいと感じる場合があります。しかし、その説明が上がった年の多さを指すのか、平均収益の高さを指すのかで意味は変わります。対象が指数か小型株の企業群かでも、比べているものは違います。
1月効果は、1月や年初の株式収益に季節性があるかという研究上のテーマです。どの市場のどの期間でも、必ず同じ値動きが起きる法則ではありません。
上がった年が多くても、平均がマイナスの仮例
独自の仮例として、ある架空の指数の1月の収益率が、3年分でマイナス10％、プラス4％、プラス4％だったとします。3回中2回上がっていますが、算術平均は約マイナス0.67％です。
これは実際の指数や研究の数値ではありません。各年の1月を一つずつ数える平均であり、3年間の連続した複利収益を計算したものでもありません。上がった回数が多いことだけでは、収益の大きさまで分からない例です。
反対に、少ない回数の大きな上昇が平均を押し上げる場合もあります。平均、中央値、上がった割合、悪かったときの損失をそれぞれ読む必要があります。
研究が調べた市場と期間を読む
Keimの1983年の論文は、1963〜1979年の米NYSE・AMEXのデータを使い、企業規模と1月の収益を分析しています。この過去の対象条件を、現在の日本株一社の上昇確率へそのまま置き換えることはできません。
日本株についての研究もありますが、参照したKatoとSchallheimの資料でここで確認したのは、出版社の書誌と公開抜粋までです。現在の日本で同じ成果が続くという根拠として、全文の数値を転記していません。
原因の説明と、観測された差を分ける
年末の売買や資金の動きが理由として語られることがあります。しかし、ある時期に平均の差が見つかることと、その原因が一つに確定することは違います。国や制度、対象銘柄によって条件も異なります。
また、過去の季節性があっても、売買費用や実際に約定できる価格を含めれば、個人の成績は変わります。研究の企業群を保有することと、一社を選んで買うことでも負うリスクは違います。
カレンダーは調査の入口になる
1月という日付だけで保有量や売買日を決めるより、何の市場で、どの期間に、どんな収益が観測された話かを読むことが先にあります。平均を知ることと、次の一回を予測することを分けると、季節性への期待を具体的に扱えます。
出典
- Donald B. Keim「Size-related anomalies and stock return seasonality」（1983年、著者所属大学公開版）
- Kato / Schallheim「Seasonal and Size Anomalies in the Japanese Stock Market」（1985年、出版社の書誌・公開抜粋）
参考資料の確認日：2026年10月23日。