80対20の法則とは？投資成果の偏りを読むときの計算と前提

数字より、少数へ偏る見方を表す

80対20の法則はパレートの原則とも呼ばれ、少数の要因が結果の多くを占めるという見方です。品質管理では、不具合の件数や費用などを分類し、影響が大きい項目を見つける考え方につながります。

投資へ使う場合は、銘柄、取引、保有期間など、何を単位に数えるかを決める必要があります。実際のデータが常に80と20へ一致するという数学上の定理として扱うものではありません。

銘柄数と利益額は別の割合

説明のため、10銘柄がすべて利益を出し、そのうち2銘柄の利益合計が8万円、残り8銘柄の利益合計が2万円だったとします。2銘柄は銘柄数の20％であり、利益10万円の80％を生んだ計算です。

この仮例なら80対20という比率に一致しますが、最初からそうなるよう条件を置いたものです。実際の投資データの分析結果ではありません。また、この2銘柄を次の期間に選べば同じ利益を得られる、という根拠にもなりません。

大きな利益と高い収益率を分ける

ある銘柄の利益額が大きい理由には、値上がり率が高かった場合だけでなく、投じた金額が大きかった場合もあります。利益額を並べた順位と、運用効率を比べる順位は同じとは限りません。

配当を含めるか、評価損益を含めるか、税金や費用をどう扱うかでも数字は変わります。記録する範囲が違うデータを同じ合計へ入れると、貢献度の意味が崩れます。

集計した後に初めて分かること

過去の利益が少数の銘柄へ偏っていたなら、その時点の成績が何に依存したかを知る材料になります。反対に、今後も上位になる銘柄を事前に特定する情報が、この比率から生まれるわけではありません。

損失を含む場合には、純利益に対する寄与率が100％を超えることもあり、単純な80対20の図には収まりません。法則の数字へ実績を合わせるより、対象、期間、損益の定義をそろえて、偏りがどのように生じたかを読む使い方ができます。

出典

参考資料の確認日：2026年10月23日。