2025年10月8日の投資学習

NISAの年間枠に余裕があっても、一銘柄への追加を続ける理由にはなりません。一つの買い増しと同年売却の例で、購入額、損失額、年内の枠、翌年以降の総枠を分けます。制度が株価の回復を保証するわけではありません。

信用創造は、銀行が紙幣を印刷することではありません。口座へ融資を記帳することで支払いに使える預金が生まれる仕組みを、預金・現金・返済の違いから考えます。

利益を運用へ残せば、その利益も次の収益の土台になります。複利の利点を考える際は、同じ元本・利率・期間で比較し、追加資金、費用、生活で使う時期を分けて見ます。