売る早さだけでは判断の質が分からない
「もっと上がる」と期待して見直しを避ける場合と、事業や家計を確認して保有を続ける場合は異なります。反対に、利益が減る不安だけで売る場合と、必要資金を計画的に確保する場合も異なります。早い・遅いの結果だけで分類しないようにします。
利益のある資産を売りやすく、損失のある資産を残しやすい行動はディスポジション効果として研究されています。一方、利確を先送りするすべての行動が、その概念で同じように説明できるわけではありません。
| 判断の理由 | 比較する項目 |
|---|---|
| 売却後の上昇が惜しい | 今も同じ量を持つ根拠があるか |
| 含み益の消失が怖い | 必要資金や保有量と結びつく不安か |
| 事業成長を見込む | 最新資料と現在価格の前提があるか |
| 資産配分を調整する | 売却後の比率と費用・税を計算したか |
現在の配分を変える仮例
仮に総資産600万円のうち、値上がりしたA社株が300万円なら比率は50%です。60万円分を売って現金にすれば、費用を除いてA社は240万円、全体の40%になります。売却額だけ資産が増えるのでなく、保有する形と変動を受ける量が変わります。
会社への評価が変わらなくても、今の50%が家計に合うかは別に判断できます。反対に、何%なら全員に正しいという比率もありません。
見直しの理由を当時の情報で残す
売る場合は、資金を何に使うか、残る資産の根拠は何かを記します。持つ場合も、見立てが変わる事実や資金の期限を更新します。
売却後の最高値を知ってから当時も読めた扱いにせず、必要な情報を使って比較したかを振り返ります。利益を最大化する一律のルールを探すより、自分の目的に沿う保有量を説明できるかを見ます。