同時に下がったことは、原因の順序を示さない
ある会社の悪材料が出た日に、ほかの会社の株価も下がると、「ドミノ倒しが始まった」と説明したくなります。しかし、両社が共通の景気や金利の変化へ反応した可能性もあります。株価が一緒に動いたことだけでは、片方の問題がもう片方を引き起こしたとは分かりません。
ドミノ効果は、順に影響が伝わる様子を表す比喩です。すべての連鎖が同じ速さや大きさで進む数量法則ではありません。どこに取引や資金の接点があり、どの条件で影響が伝わるかを調べるための見方です。
連鎖と共通原因を比べる独自例
架空の供給会社Aの納入が止まり、製造会社Bが部品不足で生産できず、販売会社Cにも製品が届かなくなる場合を考えます。予備の部品も代替調達先もない仮定です。この場合は、納入と生産のつながりに沿って問題が波及しています。
別の仮例として、A社とB社が同じ配送センターを利用し、そのセンターが止まったため両社の配送に支障が出たとします。ここでは、A社の停止がB社を止めたのではなく、共通の依存先が両社へ影響しています。どちらも複数社が困る場面ですが、対策を調べる接点が違います。
金利や信用の話でも、伝わる経路を分ける
金利が変われば、変動金利の借入費用が増える企業もあれば、固定金利の契約ですぐには費用が変わらない企業もあります。すべてを同じドミノの一列へ並べると、契約の違いや、どの時点で負担が出るかが抜けてしまいます。
金融機関同士に貸借関係があれば、相手先の返済不能が損失につながる場合があります。一方、同じ資産を持つために共通の値下がりを受ける場合もあります。直接の取引、共通の投資先、同じ基盤への依存を分けておくと、未確認の連鎖を増やしすぎずに検討できます。
関係が見えても、最悪の結果を固定しない
最初の例でも、B社が部品の在庫を持っていたり、別の供給先へ切り替えられたりすれば、影響は変わります。取引関係があることと、問題が最後まで必ず伝わることは同じではありません。手元資金や保険などが負担を緩める場合もあり、使える条件は別に読む必要があります。
会社発表や決算資料で分からない取引量、在庫、復旧時期を、株価の動きから埋めることはできません。連鎖の経路を仮説として置き、確認できた接点と不足する情報を残すことが、この比喩を比較に使う際の前提です。