商品数を、そのまま分散の度合いと数える
米国株の投資信託に加えて、大型株中心の商品を買えば、投資先が増えたように感じるかもしれません。しかし、同じ企業が両方に入っていれば、その企業の値動きに対する影響も重なります。
マグニフィセント7という呼称を覚えても、保有商品の中で何％を占めるかは別に読む必要があります。「効果」という言葉を、7社が必ず上がる法則や、持つだけで安心できる根拠に変えてしまうことも避けたい誤解です。
投資信託二本の重なりを計算する仮例
独自の仮例で、投資信託Aを60万円、Bを40万円持っているとします。同じ基準日で7社グループの組入比率がAは40％、Bは70％だったと仮定します。
Aを通じた対象額は60万円×40％＝24万円、Bは40万円×70％＝28万円です。合計52万円なので、保有全体100万円の52％がそのグループに対応する計算です。40％と70％を単純平均した55％にはなりません。
商品名も比率も架空で、現金やデリバティブを含まない単純な保有を置いています。途中の値動きや為替の変化、費用は除いています。実際には、組入資料の時点や保有額の通貨をそろえなければ、同じようには足し合わせられません。
グループ全体と、一社ごとの偏りも区別する
合計比率が同じでも、7社へ均等に分かれている場合と、一社が大半を占める場合では、中身が違います。個別株を直接持っているなら、その分も合わせて考えることになります。異なる株式種類が同じ発行企業に対応する場合も、会社単位の偏りを読む時には区別が必要です。
また、別の会社でも共通の需要や費用の変化に影響される場合があります。銘柄名が重なっていないことだけで、値動きが独立すると決まるわけではありません。
集中に気付いても、機械的な売却の指示にはならない
集中している比率を知ることと、直ちに全部売ることは同じではありません。将来の値上がりを予測する数字でも、すべての人に同じ比率を求める基準でもありません。
どの会社のどんな変化で家計が影響されるか、いつ使う資金か、許容する損失と整合するかを照らすための計算です。複数商品を買い足す時は、商品数だけを増やす前に、その中身が今の保有とどう重なるかを読むと、目的と手段のずれを見つけやすくなります。